セブン-イレブン
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
~ セブン-イレブン について、ウルトラセブン（イメージキャラクターとして）
セブン-イレブン（7‐11）とはアメリカ合衆国発祥でありながら、提携先の日本が返り討ちをし、彼らのものとしてしまったコンビニエンスストアのことである。アメリカの道楽経営が、日本独自のノウハウに対抗できなかったことで生じた事象として注目されている。現在は株式会社「セブン＆アイ・ホールディングス」の被持ち株会社となっており、コーポレーション・イメージキャラクターはウルトラセブン。
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[編集] 概要
日本には古より、「萬屋」として酒屋や米屋などが雑貨も扱っていて、庶民に親しまれていた。一方、大手スーパーマーケットのイトーヨーカ堂はその出展に際し、商店街と軋轢を生じることが多かったため、それらの抵抗を買わずに出店できる形態を模索していた。そんな中、イトーヨーカ堂の社員であった鈴木敏文がアメリカに出張し、サウスランド社の経営する「セブン-イレブン」という小売店に立ち寄った。値引きなしで売り上げを伸ばすこの店舗に興味を抱いた。そして社内での抵抗も大きい中、日本においても効率的な物流を果たすべきだとして、ロイヤリティなどに対して粘り強く交渉を続け、ついに提携契約を結ぶに至った。
だが、アメリカのセブン-イレブンは経営の方式なんかにまるで興味がなく、提携して得られた物は多くなかった。鈴木らは結局、日本の流通業界に合うシステムを自分で構築する羽目になり、前述した「萬屋」との融合を図る形態になったりと、最終的にアメリカとは全く別の店舗になった。7時から23時までの16時間営業だったのが、24時間営業になったことなどは代表的なものである。しかしこれで成功し、2年半で100店舗開業という偉業を果たす。アメリカではこれに25年かかったというから、いかに無駄な提携をしてしまったかが伺えるものであった。
そして1991年、アメリカのサウスランド社は放漫経営と不動産投資で失敗して破綻。日本のセブン-イレブンに買収され、その指導下で再建された。セブン-イレブンという店単位で見れば、明らかに日本のそれが事実上の創業者になったといえるだろう。
さらにセブンイレブンは2005年9月に、生みの親であるイトーヨーカドーを巻き込んで、持ち株会社｢セブン＆アイ・ホールディングス｣を設立。父なる本国・セブンイレブンと、母なるイトーヨーカドーとのダブル・下克上を達成するという偉業を成し遂げるに至っている。
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[編集] 切捨御免
[編集] 地方切捨御免
店舗数は日本のコンビニエンスストアチェーンの中では1位を誇る。が、北海道には多数出店しているにも関わらず、四国に進出する気は無いようだ。このほか北陸地方、沖縄県、鹿児島県など店舗のない県は意外と多く、出店していない県は全46道府県13県もある。
[編集] 弁当切捨御免
セブン・イレブンは凄まじい量の食料品を廃棄することでも知られている。１店舗から出る廃棄品の量は1日あたり15kgといわれており、これを500gの弁当に換算すると30個になる。平成21年5月末における同チェーンの店舗数は12,323店であるから、実に1日に36,969個、1年では13,493,685個もの恐るべきスピードで弁当が捨てられ続けている計算になる。
なお、2009年6月22日に公正取引委員会によって排除措置命令を受けた同社は、それでも『値引きをして売るぐらいなら弁当を捨てる』と頑なに主張し続けていることから、この恐るべき弁当切捨ては今後もしばらく継続するものと推定されている。
[編集] 加盟店切捨御免
独占禁止法違反で排除措置命令を受けた同社は、その後、値引き販売をしている複数のフランチャイザーに対し契約解除を通告した。店主は「値引き販売への報復だ」と反発しており、大切な商品であるはずの弁当を切り捨てるばかりか、大切なパートナーであるはずの加盟店主まで切り捨てるというこの真摯な態度から、同社の徹底した切り捨ての凄まじさを垣間みることができる。
[編集] 関連項目
| 株式会社セブン-イレブンは資本金が不足しています。 増資をしていただける投資家の方を募集しています。 (Portal:スタブ) |
