日本グループ

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ウィキペディア専門家気取りたちも「日本グループ」については執筆を躊躇しています。そのような快挙を手際よくやりおおせたことは、我らの誇りです。

日本グループ(Japan Group)とは、わが国最大級の企業グループ。

概要[編集]

わが国には三井・三菱などいくつかの企業グループが存在するが、その中でも最大の企業グループが日本グループである。その歴史は古く、明治初期にはすでに企業群を形成していた。そして現在も東証一部上場企業をはじめ協会・財団・大学などが多数加盟している。

過去に国有だった企業・団体も多く含まれているため、強力なリーダーシップを発揮する実業家が育ちにくい風土にある。そのため三井財閥の三井家や三菱財閥の岩崎家のように、創業家・総裁にあたる人物は存在しない。現在でも、個々の加盟企業には持株会社が存在していることはあるにせよ、日本グループを取りまとめる持株会社は存在せず、金曜会や二木会のような会合も行われているかどうかは不明である。

グループ構成[編集]

日本グループは本体以外にいくつかのサブグループからなる。これらのグループも多くの企業から構成される。

言うまでもなく日本グループがグループの中心であり、加盟企業・団体もグループへの帰属意識が高い。逆に友好企業群に加盟する企業・団体は、日本グループとの意識が薄い。この中にはかつて日本グループだったものの、現在は友好企業として一定の距離を置くようになった例も多い。

下記に代表的な加盟企業・団体を掲げる。

日本グループ
日本銀行日本郵政日本たばこ産業、日本新薬、日本製紙、日本ペイント日本ハム、日本アクセス、日本生命保険日本振興清算日本航空日本貨物航空日本エアコミューター日本貨物鉄道(JR貨物)、日本通運日本郵船日本電気 (NEC)、日本IBM、日本発条、日本信号、日本オーチス・エレベータ、日本システムウエア、日本精機、日本一ソフトウェア、日本瓦斯、日本経済新聞社日本放送協会 (NHK)、日本テレビ放送網日本電信電話 (NTT)、日本電話施設、日本旅行日本ドリーム観光日本大学日本女子大学日本体育大学日本女子体育大学日本相撲協会日本女子相撲協会日本医科大学、日本福祉大学、日本文理大学、日本中央競馬会日本陸上競技連盟日本サッカー連盟日本教職員組合日本経済団体連合会日本弁護士連合会日本医師会日本歯科医師会日本遺族会日本共産党日本財団
北日本グループ
北日本銀行、北日本新聞、北日本放送、北日本物産、北日本紡績
東日本グループ
東日本旅客鉄道(JR東日本)、東日本高速道路(NEXCO東日本)、東日本電信電話(NTT東日本)、東日本ガス、東日本ハウス、東日本銀行、東日本放送
中日本グループ
中日本高速道路(NEXCO中日本)、中日本航空中日新聞社中部日本放送
西日本グループ
西日本旅客鉄道(JR西日本)、西日本鉄道西日本高速道路(NEXCO西日本)、西日本電信電話(NTT西日本)、西日本放送、西日本新聞社、西日本シティ銀行、西日本工業大学
大日本グループ
大日本印刷大日本塗料大日本住友製薬大日本製糖大日本除虫菊、大日本出版
新日本グループ
新日鐵住金新日本石油[1]、新日本理化、新日本瓦斯、新日本無線、新日本建設、新日本建物、新日本出版社、新日本プロレス新日本フィルハーモニー管弦楽団新日本監査法人
全日本グループ

スポーツ団体が多く、スポーツの全日本と言われる。他に全日警が全日本グループの友好企業となっている。

全日本空輸全日本プロレス、全日本軟式野球連盟、全日本空手道連盟、全日本剣道連盟、全日本吹奏楽連盟、全日本教職員連盟全日本教職員組合
その他の日本グループ

近畿日本グループや南日本グループなどの小規模な二次グループがいくつか存在する。

近畿日本鉄道、近畿日本ツーリスト、南日本銀行、南日本新聞社、南日本放送
ニッポングループ
ニッポンレンタカー、ニッポン放送
ジャパングループ
ジャパンエナジー[1]、ジャパンレンタカー
帝国グループ

帝国とは大日本帝国の略であり、かつては大日本グループに分類されていた。

帝国石油、帝国繊維、帝國製薬、帝國電機製作所、帝国ホテル帝国データバンク、帝国書院
ニチグループ

かつて日本グループ本体に加盟していた企業が多い。日本グループ加盟時の旧社名を括弧書きで記す。

ニチレイ(日本冷蔵)、ニチアス(日本アスベスト)、ニチハ(日本ハードボード)、ニチバン(日絆工業)
その他の日グループ

日本グループとは一定の距離を置く企業が多い。

日産自動車(日本産業)、日野自動車日立製作所日立金属日清製粉、日清紡績、双日(日商岩井、ニチメン)

変遷[編集]

1893年、日本郵船が設立されたのち、戦前から多くの企業が作られる。こうした企業は日本銀行のもとに集約されて日本財閥を名乗るようになり、三井・三菱・住友と並んで四大財閥とされた。他の財閥が創業家のカラーを色濃く反映したのに対し、日本財閥では各企業の持ち味が生かされる特異な財閥であった。有名な総裁には高橋是清井上準之助らがいるが、専ら政府との折衝に活躍した一方で、傘下企業に干渉することはほとんどなかった。

戦後、GHQから財閥解体命令が出され、日本財閥傘下の各企業も四散する。しかし日本銀行と日本国有鉄道が中心となってグループが組織されるに至った。名門企業と新企業が混在したため、他の財閥系グループよりも足並みが揃いにくいという難しさがあった。そのため日本経営者団体連盟(日経連)を発足させてグループの運営に力を注いできた。日経連は経済団体連合会(経団連)を取り込んで、日本経済団体連合会となっている。一方で労働者の団結もしばしば課題となっていたため、日本労働組合総評議会(総評)や日本労働組合総連合会(連合)を組織するに至っている。ただ総評は社会党系の団体となっていったため、政府系の日本銀行や日本国有鉄道との対立が絶えず、労使間闘争が長く課題となっていた。

また新しい企業の加盟が相次いでいる。 一方で、大企業の脱会も多いことが特徴である。加盟した企業は社名に「日本」を付加し、脱会した企業は「日本」を冠した社名を変更する。その一例を掲げると、

  • マイクロソフト(日本法人)から日本マイクロソフト
  • 日本電装からデンソー
  • 日本光学からニコン
  • 日本鋼管からJFEスチール
  • 日本信販から三菱UFJニコス
  • 北日本食品工業からブルボン
  • 中日本エアラインサービスからエアーセントラル
  • 大日本インキ化学工業からDIC
  • 大日本スクリーン製造からSCREENホールディング
  • 新日本証券から新光証券
  • 帝国人造絹糸から帝人
  • ニチボー(大日本紡績)・日本レイヨンからユニチカ

といったように、サブグループも含めて脱会が見られる。その中には三菱など他の企業グループに移る企業もある。また、日本国有鉄道も分社化する際に東海地方だけが脱会している(英語表記社名はCentral Japan ~ であり、海外に対しては中日本グループと友好関係にあることをアピールしている)。

強み・弱み[編集]

日本グループは業界でもトップクラスの企業が多数加盟している。日本生命や新日鐵住金がその例である。また金融・製造・運輸・商社など各業界に満遍なく加盟企業があり、また製造業ひとつをとっても素材から製品まで日本グループのみで完結させることができる。さらに航空・高速道路・鉄道の大部分を日本グループが占めており、日本郵船や日本通運も含めて物流に非常に強いことが知られている。

そのほか、日本銀行で100兆円超、日本郵政で300兆円超の豊富な資産を有している。旧日本国有鉄道も依然として多くの土地資産を保有している。そのためグループ内での資金繰りが容易であるとされる。一方で学生数としては日本最大の日本大学も加盟していることから、人的資源にも困らないと言われている。さらに医師・弁護士からスポーツ選手までを抱えていることも大きな強みとなっている。

一方でトヨタ自動車ソニーパナソニック東芝シャープなど機械製造の分野では他社にやや遅れをとっていることが指摘されている。また電力・ガスなどのエネルギー分野にも弱いことが知られている。さらに日本グループの規模から考えると、金融分野を日本銀行ほぼ一社に頼っている点で資金的に脆いと指摘する専門家もいる。現に3大メガバンクは日本グループに加盟していないのみならず、かつての日本長期信用銀行日本債権信用銀行日本振興銀行は放漫経営で破綻しており、金融面は課題となっている。

テラメントとの違い[編集]

日本グループはその規模からテラメントと比較されることが多い。両者はその体質や特徴が大きく異なるが、日本電信電話が双方に加盟しているように、一定の交流がある。両者の特徴を以下に掲げる。

*
日本グループ テラメント
形態 企業群 コンツェルン
加盟企業の規模 多様 巨大企業中心
加盟企業の体質 多様(上場企業が多い) 非上場の同族企業中心
資産・資金 日本銀行発行の紙幣
日本郵政の貯金
日本国有鉄道の資産など
月極駐車場定礎などの不動産
山口滋氏のオイルマネーなど
強み 輸送・運輸の独占
非企業の団体・法人の多さ
巨大企業から零細企業までの層の厚さ
極めて豊富な土地資産
傘下企業の高い帰属意識
山口滋氏の経営手腕(とくに株取引)

大合併構想[編集]

日本グループでは東京グループとの大合併構想がしばしば持ち上がる。東京グループ東京電力・東京ガスからのエネルギー確保、東京国際空港新東京国際空港を押さえることによる運輸面での地固め、東京大学東京工業大学の優秀な人材確保など、日本グループにとって多くのメリットが存在する。一方で東京グループ側も、日本グループの道路・鉄道・航空網は魅力である。石油や鉄鋼確保が課題となっていた東京グループにとって、新日鐵住金や新日本石油からの優先的な買い付けも期待できる。

すでに一部の分野では両グループで提携している。たとえば日本経済新聞社とテレビ東京は提携関係にあるほか、近年まで日本ハムファイターズ東京ドームを本拠地としていた。東日本旅客鉄道と東京地下鉄もICカードを統合させている。

しかし日本グループ、東京グループ双方とも寄せ集め所帯に過ぎないために意見集約に時間がかかる。とくに大合併となると各企業の利害が複雑に絡むため、話し合いは遅々として進まないというのが現状である。富士・東海・大和・大阪といった他の企業グループとの合併構想も同様に具体的な話にはなっていない。

内部抗争[編集]

表面上は一枚岩の結束を誇る日本グループだが、水面下では東京都中央区日本橋にほんばし)に本拠を構える清音派大阪市中央区日本橋にっぽんばし)に本拠を構える丸派[2]がそれぞれ非合法活動を繰り広げており、凄惨な内ゲバが続いているとかいないとか……。日本テレビ放送網のような中間派(会社名:にっぽんテレビほうそうもう、放送局名:にほんテレビ)も一部存在する。

Nemurineko.jpg この節を書こうとした人は途中で寝てしまいました。
後は適当に頑張って下さい。(Portal:スタブ)

脚注[編集]

  1. ^ a b 現・JX日鉱日石エネルギー→JXTGエネルギー
  2. ^ 清音派文献では日の丸に通じる「丸」の字を敵対する党派に使用することを避け、「マル派」と表記する。

関連項目[編集]