爆弾法案
出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』
立法テロの実行に必要不可欠な機材。その破壊力はTNT火薬等の通常兵器は言うに及ばず、熱核爆発を遙かに上回り、一都市どころか一国をも焦土と化す。
圧倒的な破壊力にも関らず、金属探知器やX線検査で発見することはほぼ不可能であり、各国のテロ対策担当者を悩ませている。
日本を含めた先進国各国の必死のテロ対策にかかわらず過去に何度も起爆し、甚大な被害を与えている。
唯一の弱点は国会や連邦議会など、比較的限定された場所でしか起爆出来ないことであるが、近年のテロ対策議員の起爆装置解除能力の深刻な低下のため、容易に起爆を許す例が後を絶たない。
決して「国を良くしようと思ってるんだけどアホだからkyな法案出しちゃっだよー」というわけではないのに注意すること。
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[編集] 特徴
立法テロの主力兵器ではあるが、起爆には閣議決定や委員会審議、本会議審議、本会議採決など複雑で眠たくなる様な工程が必要。 その間に爆発性がなくなったり、弱まってしまうことも多々ある。
[編集] 主な爆弾法案
[編集] 改正電気用品安全法
中古電気製品の売買を実質的に禁止するという、技術立国日本の破壊を狙った巧妙な立法テロに用いられた。もちろん事前に業界の了承なんか得ていない。優秀な対テロ部隊による妨害工作によって、旧制度の安全マークのある製品の売買を禁止しないことになり、被害は最小限に食い止められた。 が、爆心地近くの中古電気屋達は壊滅的な被害を受け、今も復興のめどは立っていない。
[編集] 郵政民営化法
元首テロであるが、爆弾法案を利用して実行された。比較的希な事例だが、事例は皆無ではない。 国会にて起爆し、衆院を消滅せしめた。爆風は国会内にとどまらず、総選挙時には自民党を分裂に追い込み、新国会ではあろう事か法律として成立。 日本の物流、郵便事業、そして国会への国民の信頼を壊滅的に破壊した。
世界のテロリスト養成所では、教科書として必ず引用されるという。
[編集] 淫行条例
あまりに露骨な破壊力のため、国会への持込みは断念されたが、国会よりも警備の手数な地方議会をねらい打ち。主に県議会をターゲットとする巧妙な戦略で、 幸福追求の権利と思想の自由を多方面で破壊。対策のメドは全く立っていない。
