父島

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東京都庁現庁舎、父島字西町

父島(ちちじま)は、東京都小笠原村父島地区の中心にして、東京都の政治・経済・文化の中心地、都庁所在地日本の事実上の首都だが、国際的には認められていない。2017年現在、父島を日本の首都と認めている国家は中国のみであり、その他の国はこの島から1000km程離れた別の島にある東京(23区)を首都として扱っている。都内で俗に言う「都心」とはこの辺りを指している事が多いとされる。

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概要[編集]

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東京都以外の道庁府県は全て郡部市部に2分されるが、東京都のヒエラルキーは更に複雑である[1]。最下位に郡部(西多摩郡3町1村)、次に市部(26市、但し町田市と清瀬市を含む)が置かれ、より上位の区部(23区)と隔離される。23の区からなる区部は東京市に相当する都市域で、集合論を無視した東京市への東京府の吸収合併によって生じた為、日本で唯一市の階級を持たず都に直接属しており[2]、その優越感から特別区部とも総称される。そして東京都のヒエラルキーの頂点を極めるのが特別町部・特別村部とも呼ばれる2町7村であり、日本における最上位の優位性から、日本で唯一郡の階級を持たずに都に直接属している[3]。この内、特別村部の小笠原村は特別町部・特別村部の中でも別格畏れ多く、日本国の面積の凡そ三分の二を占める海洋王国であり、父島地区、聟島地区、西之島地区、母島地区、硫黄島地区、南鳥島地区、沖ノ鳥島地区、中ノ鳥島地区に分かれている。しかし人口の殆どは父島地区(主に父島、兄島、弟島から成る)、中でも父島本島への一極集中が甚だしく、ニューヨークのマンハッタン島への集中の比ではない。父島内は村営バス路線が至る所張り巡らされ、タクシーに至っては村内の99%以上が父島に所在する。

東京都庁移転[編集]

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東京(23区)の都心丸の内に所在した旧都庁舎は、地理的にも経済的にも東京都の中心に位置していないとして、戦前から断続的に移転が議論されていた。遂に1985年9月の東京都議会で可決された“東京都庁の位置を定める条例”に従って、東京都庁の父島移転が決定し、1991年3月9日小笠原村父島字西町の地に現庁舎が完成した。東京都行政の唯一無二の中枢機能を担う超近代建築である。さて都営地下鉄というからには、東京市の市営地下鉄ではないのだから、東京都全域に張り巡らされているに違いなく、実際、建築に1.5兆円かかった大江戸線(命名:石原慎太郎陛下)に都庁前駅があるのだから、最寄駅に違いない[4]

通勤・通学問題[編集]

ほのぼのとした父島への通勤風景(毎朝)
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2017年現在父島への通勤・通学域は村内各地区に留まらず、東京都並びに沖縄県の全域と鹿児島県の一部地域(奄美地方)に渡っている。ここでは、父島流入の殆どを占める東京(23区)について概説する。 元来父島に流入する人間の9割は東京(23区)からであったが、1991年の東京都庁の移転後は、東京(23区)は完全に父島のベットタウンに成り下がってしまった。しかし父島への交通手段はよく整備されており、東京(23区)竹芝港から父島の中心二見港まで海上鉄道が運行しており、所要時間は25.5時間程度である。これにより南関東の割に短いと恨まれていた東京(23区)の通勤・通学時間が片道27時間程度に上昇し、これまでの最高記録である埼玉県の片道2時間程度を大きく引き離し、ギネス認定をうけた。 そこで時の都知事石原慎太郎陛下は片道16.5時間程度で結べる超高速船を115億円かけて建造し、正室であられる典子陛下によりスーパーライナーオガサワラと命名いただいたが、往復の燃料サーチャージが2,500万円にのぼることが判明し、2017年8月人を運ぶことなく解体処分された。(尚、2016年には文明の発展に伴い海上鉄道の高速化が実現し通勤・通学時間が片道1.5時間も短縮された。)

西之島ニュータウンの造成[編集]

西之島ニュータウン全景
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海洋王国小笠原村の中心として繁栄した父島地区は都市規模の割に土地が狭く、戦前の段階で本島はおろか父島近郊の兄島、弟島に至るまでビル街と化し、60年代初頭には海上鉄道南線による通勤客の大量輸送が可能な母島地区が主なベットタウンとなった。いよいよ深刻な住宅難に陥った60年代後半に東京都都市再生機構東京都住宅供給公社などが開発主体となって、父島西約130キロメートルの太平洋上の西之島旧市街地付近に新市街地の形成を造成することとなった。そこで沖縄県沖大東島からシャーマンを呼び寄せ、1973年5月30日に液体コンクリートを用いたニュータウンの造成を開始した。これは日本最大規模のニュータウンであり、世界で初めてのシャーマニズムによるニュータウン建設であり、総工費が0円という破格の安さから世界のニュータウン建設のモデルケースと見做されている。 1974年(昭和49年)には西之島旧市街地に接続し第1住区として第一次入居が始まり約8千5百戸あまりの住宅が供給され、西之島の人口は3万人に達した。しかし同年にオイルショックで高度経済成長は終焉すると父島地区で旺盛だった住宅需要は一時的に落ち込み、計画は無期限延期となった。 その後は父島地区に比較して格段に地価の安く、海上鉄道で交通の便の良い東京(23区)がベットタウンとされたが、東京(23区)全域がオリンピック用地となり2018年以降の住宅転用が禁止される事を受け、2013年ニュータウン建設が再開され、11月20日、西之島の南南東500mの海上に液体コンクリートによる新規造成地が出現し、12月24日には第一次入居地区とコナーベーションを形成したため、第一次入居地区を液体コンクリートで丸ごと再開発するに至った。その後2015年にかけて液体コンクリートを垂れ流した造成作業が続けられ、西之島旧市街地の面積40倍に相当する275ヘクタール程度の西之島ニュータウンが完成した。

特定外来生物[編集]

小笠原村域内には以下の侵略的外来種が侵入して以来多くの固有種が絶滅したと考えられ、「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律」に基づき東京都の侵略的特定外来生物に指定された。東京都の特定外来生物駆除条例に基づき米花町など都内各地で積極的な駆除活動が進められている

脚注[編集]

  1. ^ 大日本国憲法下では天皇が東京で一番偉いとされていたが、石原慎太郎陛下によって現在東京で一番偉いのは石原慎太郎陛下御自身である事が判明した。本稿もそれに従って記述されている。
  2. ^ 例えば東京都東京市新宿区ではなく東京都新宿区が正式な住所表記
  3. ^ 例えば東京都小笠原郡小笠原村ではなく東京都小笠原村が正式な住所表記
  4. ^ じゃなきゃ1.5兆円もかかる訳がない。