週末論

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週末論(しゅうまつろん)とは、21世紀初頭の日本サラリーマンを中心に広がっていった思想・信条のことをいう。1999年の某大予言とは多分関係ない。

概略[編集]

週末論は労働基準法という経典から派生したとされるが、宗教ではない。『週末になると全ての仕事から解放されて自由になれる』という妄想が週末論の基礎概念である。この思想が急激に広まりを見せたのは2010年頃からであり、この頃には労働環境の悪化に加え、たび重なる増税とホワイトカラーエグゼンプションの施行により日本人労働にたいする考えの大きな変革があった。そうした土壌のなかで、人々はやがて『仕事にはいつか必ずその終わりがあり、それが週末にやってくる』と信じるに至ったのだった。

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週末論が発生した時の社会情勢について[編集]

この週末論が発生した頃は、日本の財政も地方ともに危機的な状態にあった。また、小泉内閣の頃から日本にも格差の拡大が広がり始め、労働環境も悪化していった。こうした状態で、人々はやがて労働の無意味さを悟るようになり、いつまでも続く労働が終わってほしいという願望がこの週末論を生み出したのだろう。以下に具体的な社会情勢を挙げてゆく。

増税
21世紀に入って間もなく、サラリーマンの減税政策が放棄され、それまで税金が免除されていた収入にも容赦なく税金が課せられるようになった。さらに2010年までには消費税も大幅に値上げ、特に低所得者、ワーキングプアの財布を直撃した。その一方で法人税は実質減税されていった。
福祉切捨て
これも21世紀に入った頃に実行され始めた。まず医療費の値上げ、そして年金の給付減となって現れ始めた。特に年金の事実上の崩壊によって、死ぬまで働くことが一般化していったのだった。
団塊世代の優雅な生活
この頃、ちょうど退職し、多額の退職金を受け取った団塊世代は田舎で悠々自適な生活を送っていた。このことでますます労働に対する嫌悪感が募っていった。
サービス残業の増加
特に外食では、実質は社員なのに法律上は事業主で働かせる、という違法ギリギリの労働慣行が行われていたため、特にサービス残業が多かったと言われる。他の業種でも増え続けてはいたが、あくまで緩やかな増加に過ぎなかった。急激に増え始めたのはホワイトカラーエグゼンプション施行の後であった。

ニートについて[編集]

この頃発生したニート呼ばれる人たちは、週末論を極限まで推し進めた形であったと言える。彼らの生活は正に「毎日が週末」であった。中にはネオニートと呼ばれる自力で収入を得るものもいたが、ほとんどはの労働に生活を頼っていた。このニートも、ほぼ全ての労働をロボットが行うようになった22世紀の今でこそ認められてはいるが、その頃は激しい迫害の対象にあった。一般の週末論者たちは日々終わりのない労働に耐えているため、このニートと呼ばれた人たちに差別を行うことによって、自らの怒りのはけ口にしていたとも言われている。もちろん、大半の原因は政府や資本家による労働者の搾取にあったのだが、それをうまく覆い隠す効果もあった。

人々に与えた影響[編集]

以上から、週末論とは人々の労働に対する絶望感から生まれたものであることがわかったと思う。どうしようもない労働から逃れる希望としてこの週末論が出てきたのはむしろ逆説的な気がするが、それ程当時の日本人にはどうしようもなかったのである。この週末論はその後も規模の差はあれ延々と引き継がれていき、週末論が終わりを見せ始めるのには、22世紀の汎用人型労働決戦ロボット[1]の出現まで待たねばならなかった。

脚注[編集]

関連項目[編集]

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