UnNews:凶悪犯罪激増でアニメに続きスポーツも禁止へ

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典（アンサイクロペディア）』

【整狂新聞 2009年7月2日】

このたび、凶悪犯罪から青少年を防止するため、アニメ・漫画・ゲームに続きスポーツも全面禁止を前提とする法改定の整備を、与野党合同チームで検討を始めていることが判明した。

[編集] 背景

近年、凶悪犯罪が増加している。日本が安全と言われた時代はもはや大昔の話と言っても過言ではない。

特に問題になっているのは、大学スポーツ界である。日体大陸上部、関東学院大学ラグビー部の大麻事件、京都教育大学の体育会での集団レイプ、天理大ホッケー部員の窃盗事件、近大ボクシング部員の強盗事件等々……数え上げれば切りがない。

大学スポーツとは直接関係ないものの、麻薬や仔猫吸引等で逮捕されている大学生の多くは高校で運動系部活に所属し、スポーツに熱中していた人も多いことがわかっている。

「原因はスポーツをやっていたことなのは明らかです」そう話すのは、今回のプロジェクトの発起人である某自民党議員。この人物は児童ポルノ禁止法の改正にアニメ・漫画・ゲームの全面禁止を盛り込んだ人物として知られている。「アニメや漫画やゲームに夢中になっている愚民から犯罪者がでた。だからこれらを廃止した。今度はスポーツをやっている人から犯罪者がでた。だからこれらを廃止すべき」という非常にわかりやすい論説^[1]で政治記者に今回のプロジェクトの趣旨を説明していた。

この議員のよびかけには、自民党、公明党、民主党の議員が何人も賛同している。これらの議員はアニメ・漫画・ゲームの全面禁止にも協力していることから、法案の作成がスムーズに進むことが期待されている。

なお、この動きにさっそくTBSが賛同しており、キャンペーン^[2]の準備を進めているとのこと。また、日本ユニセフ^[3]も賛同の意志を表明している。

[編集] 法案内容

法案としては、現在では「アニメ漫画ゲーム禁止法」と呼ばれている「児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律」の類似法案として「スポーツに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律」を新設する方向で作業は進行している。

法案の内容としては以下のものが盛り込まれる予定

あらゆるスポーツ・運動の禁止

例外規則はなく、どのような事情でも許されない。なお、このことにより国体をはじめとする、各種スポーツイベントは全て強制廃止。もちろんあらゆるプロスポーツも全面禁止となる。

スポーツ・運動の事に関する書物、映像の所持の禁止（単純所持規制）

書物については学術書やルールブック、スコアシートや日記も禁止。映像についてはホームビデオやイラストでも厳禁となる。当然ながら海外の映像も放映禁止となる。

スポーツ・運動施設の解体

不要なのだから、存在意義はない。即座に解体して、有益な施設を作るべきである。

[編集] 反響

[編集] プロスポーツ界

プロスポーツ界は当然猛反発。「俺たちが全員悪人とでも言うのか」「政治家のほうが悪人じゃないか」との声も強く、各試合会場でも署名運動等が始まっているが、各種団体の圧力やTBSの情報操作等により、世間的にはそんな動きはないことになっている。

[編集] 公営ギャンブル

強制廃止されるプロスポーツの中には競馬、競艇、競輪等の公営ギャンブルも含まれていることから、ギャンブル愛好家からは「無理矢理パチンコをやらせて朝鮮に献金しろ、とでも言うのか！」との声がわき上がり、反対運動を進めているとのこと。

[編集] 医療関係

また思わぬところでは、医療関係者からも反対の声が挙がっている。これはリハビリも運動の一つとして禁止されてしまうため、「怪我した人をどうやって回復させるんだ」との悲鳴が沸いている^[4]。また、ダイエットも絶食によるダイエットが主流になり、健康を害する危険が高くなるとの声も高い。

[編集] 地方自治体

ある意味政府側とも言える地方自治体からも悲鳴の声が挙がっている。ただでさえ、財政難な状況で、巨大なスポーツ施設の解体工事を即時に行わなければならなくなり、さらにその跡地利用にも頭を悩ませている。

美術館、図書館、公園のような娯楽施設は、ちょっとしたものでもすぐに児童ポルノ等の有害創作物と見なされて処罰を受けてしまうため、建築するのはあまりにハイリスク。そのため、収益を上げられる施設を作ることはほぼ不可能な状態になっており、「箱物はもういらないし、公園等はもう作れない……議員達は何を作ればいいのか教えて欲しい」と地方自治体の職員は嘆いている^[5]。

[編集] 反響に対する対応

これらの声に対し、先述の議員は「例外は一切許さない。犯罪者が出たらもう手遅れだ」と答え、一切無視する構えでいる。また、与野党問わず賛同議員がいるため、総選挙でどこが政権を取ってもこの法案の成立への障害には一切ならず、遅くとも2010年の春にはこの法案は成立すると見込まれている。

[編集] 今後の展開

某政党の議員の話に寄れば、この法案が軌道に乗ったあとも、さらに凶悪犯罪から青少年を守るため、以下の法案整備も進めたいという長期計画が持ち上がっているとのこと。

テレビ、音楽の禁止

犯罪者の多くはテレビや音楽に夢中になっているとのこと。これが犯罪に繋がっていることは明らか。なぜアニメと一緒に規制されなかったのか不思議でならない。

米食の禁止

犯罪者の大部分はごはんを食べた経験があるとの報告がある。米食こそ犯罪増加の原因なのは明らか。

小学校、中学校の廃止

犯罪者の大部分は小学校、中学校に通っていたことは周知の事実である。犯罪者を減らすには犯罪者の巣窟であるこれらを廃止すべき。

会社制度の廃止

犯罪者は会社勤めの人も多い。このことから会社が凶悪犯罪を引き起こす元である。

創価学会以外の宗教の禁止

犯罪者の中にはキリスト教、イスラム教、日蓮宗、浄土宗など宗教を信仰する人がいる。このことからこれら邪教こそ凶悪犯罪激増の原因であるため。

[編集] 関連項目

• 部活
• 理不尽
• 木を見て森を見ず

[編集] 関連ニュース

• 大麻、強姦…不祥事続く大学スポーツ界(nikkansports.com)

1. ↑ あまりにわかりやすくて、その場にいた政治記者は開いた口が1週間塞がらなかった、とのこと。
2. ↑ アッコにおまかせ!等の情報番組(笑)で堂々と行うネガティブキャンペーンのこと。この手法は漫画のイメージダウンに絶大な効果を発揮した。
3. ↑ 国際連合児童基金（UNICEF）に非ず、『ユニセフ』である
4. ↑ これについて、与野党合同チームからは「民間の力でなんとかしろ」と回答している。
5. ↑ このことについては「地方分権の流れの中で、地方のことに介入することはできません。合併でもすれば？」と回答している。

誤報コンテスト 本項は第2回誤報コンテストに出品されました。