便税

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便税(べんぜい)とは、価格を政府と地方公共団体が定める公共料金制度のひとつである。広義では小便や吐瀉物も含まれるが、日本の古びた便の秤が何故か大便しか感知しないためここでは大便の税に付いて記していく。

概要[編集]

2040年代初頭、日本の財政危機は深刻化の一途を辿っていた。政府は何とかして財源を確保するべく奔走していたが、有効な手だてを見出すことができずにいた。「もはや財政破綻は避けられないのでは…」と、日本全国が半ば諦めムードに包まれていた…。 そんな中、一つの案が浮上する。
「排泄物に課税をしたら良いのではないか?」
下ネタが嫌いな議員にはドン引きされたが、この画期的な提案は、全会一致で可決された。

こうして便税は産声をあげたのである。

課税内容[編集]

大便1グラムごとに0.01円の課税をする。成人の1回の排便量がおよそ200g前後なので、1回の排便ごとにおよそ2円の課税がされる計算になる。 ここから求められるおおよその1か月分の便税の税収は、

2(排便1回ごとの金額)×15(全ての成人の1ヶ月あたりの平均排便数)×100,000,000(日本の成人人口数(約))=3,000,000,000

となり、実におよそ30億円もの税収を得ることができるのである。

昨年の便税の収益は年間420億円であり近年の義務教育機関のトイレの全ウォシュレット化に一役買っている。

なお、便税の収益により増設されたトイレにはウォシュレットにパワフルが義務付けられている。そのため、一部では便器業者との癒着や関連企業の天下り問題が囁かれている。

問題点[編集]

立ち便の例
  • 元々は日本の財政難に対処するべく提唱された便税ではあるが、担当財務大臣は無類の便器マニアであり、また大層な排便家であったためか、税収のほとんどが全国の便器周りの改修に充てられている。そのため、一部の議員からは税収を自分の趣味の為に利用しているだけなのではないかとの噂が囁かれている。
  • 昨今では、便税を逃れるために野糞が頻繁に横行し羞恥心の皆無な者は駅ビルや繁華街などでも平然と便を垂れ流し、皆の憩いの広場として楽しまれている。
  • 野糞をする輩に寄っては下半身丸出しで威勢の良い掛け声と共に射便する、通称「立ち便」と呼ばれる者が存在する。尻に付着した便は事前に備えてあるワイパーで払拭する。
  • さらに腹の調子によっては増便(ここでは"ぞうべん"と読む)を催し、月の税金を全く予測できない家庭も存在する。
  • なお、余談ではあるが税金対策に野糞をする輩が急増したが戒めのため親が子供に「お外でうんちすると妖怪に尻仏抜かれちゃうのよー」と話すのが大流行した。これは本来なら日本古来の河童の尻子玉に纏わる怪談が元になっていると考えられるが野糞程度で尻子玉抜かれて死んだらたまったもんじゃないと恐怖の度合いを下げて流布したためと見られる。

対策[編集]

主に重量によって課金されるため極力排便を我慢し水分を極限まで減らしたガチ便(ガチガチ、またはガチ=本気で踏ん張らないと出ない便)が民間の簡易便税対策として大流行した。

しかしこの方法には溜めすぎて便秘を招くケースや盲腸になるケースが多発するなどの危険性や溜め過ぎることによる会議中や学校、その他多数の公共の場所による脱糞(隠語でリミットブレイクと呼ばれる)、硬すぎることによる便器の詰まりでクラシアンへの電話が日によって回線を圧迫し通信障害で電話線が止まるなどの様々な弊害が問題視されたため、

今では一部のマッドサイエンティストが総力を上げて制作した新薬に頼る方法が用いられている。

この新薬は便の主成分を腸内で分解し主にメタンガスへ変性させることが可能でこれにより大便をおならへとすることが可能になった。

しかし便をおならへ変性するという事は多量のおならを放出することになり、一時間で平均10回ほどトイレへ行くなど仕事や日常生活への不便さが指摘されている。

また、人前での放屁を気にしない一部の剛の者(業でもある)による電車やエレベーター内での放屁による周囲への被害が煙草の副流煙被害よりもマスコミへ取り上げられる事態となった。

他にも、人の体質によっては時々変性が滞り放屁をするべきタイミングで盛大なリミットブレイクをしたりなど社会的な著しい損害を被った者も続出したためこの新薬の普及率は国民の18%程度となっている。

やっぱ一日三食正しい食事で正しいうんこをすることが一番だね☆

方針[編集]

2043年末ごろに起きた変遷リミットブレイク「プリオニア2」事故により 、 事態を重く見た平成教育プリ員会が2044年初頭から便膳大使制度(※後述)を儲けたのであった。

便膳大使の初代シリアナ・トーキョー氏から引き継いだ、2代目便膳大使 ダイ・ベン氏とショー・ベン氏(親しみを込めて「便兄弟」と呼ばれる)が提唱した方針を採用し、 今では以下のこれら5つの方針を日本政府の基本方針と定めている。


1)新しい排泄憲法の制定
わが国の排泄行為に対する歴史と伝統を踏まえ、新しい快適な和式ウォシュレットの要請に応えられる新しい日本国憲法を制定する。

2)完全独立した外便・内便の確立 「自分のトイレは自分たちの尻で守る」という原則の下、国民の財産を守るため自主独立性の高度な外便力と内便力を確立する。

3)排泄作法習得の教育機関を擁立
全ての人がその人格を高め、各々の天賦の才を排泄行為へ活かすために、最高の排泄教育を受けられる「排泄大国大日本」を作る。

4)「自由で力強い糞便」の追求
ゆくゆくは自由で健全な開かれたフルオープントイレのもと減税を行い大胆な規制緩和改革により、弱体化の一途をたどっていた日本勢の国際競争力を高める。

5)「小さくて堅い消化物」の実現
自由と責任の原則に基づく小さくて効率的な排便を実現。議員数や公務員数を削減し、定期的にの生産性を高めて、将来のツレ便パートナー率の向上を図る。