竹島戦争

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竹島戦争(たけしませんそう、独島戦争、독도전쟁)、別名竹島紛争とは、2013年10月25日に発生した韓国軍による竹島への侵攻と、それを招くにいたった両国間の軋轢の総称である。

そのため、今回の軍事行動を理解するため、両国間のさまざまな政治活動について列挙するとともに、2013年11月に発表される、はずだった、韓国経済に関するストレステストについてもあわせても随時記載する。

概要[編集]

Wikipedia
ユーモア欠落症患者のために、ウィキペディア専門家気取りたちが「竹島 (島根県)」の項目を執筆しています。

1953年に韓国によって不法占拠された島根県竹島の詳細についてはウィキペディアを参照ください

2013年10月25日、韓国軍は日本の領土であり、韓国が実効支配している竹島(韓国名、独島)に対して初となる韓国軍の上陸訓練を実施する。これは、それまで国際的に韓国軍による演習であったものを軍事警察として扱い、日韓関係を破綻させないよう身分を偽り続けてきた韓国政府がついに最後の一線を越えたことを意味する。あわせて、今回の演習はあくまでも韓国軍にとって通常訓練の一環であり、日本人右翼による竹島進入を想定した演習であると韓国軍は説明している。

その結果、国際的にすでに紛争地域として知られている竹島に自国の軍隊を派遣、日本と領土争いをしている場所に韓国軍を侵入させたことを世界中に喧伝する。つまるところ、韓国の歴代政権がこだわり続けていた「竹島は軍隊を派遣するような紛争地域ではない」という主張が一瞬にして崩れ去る。そして、経済的に破綻寸前どころか完璧に破綻している韓国に対して、唯一、手助けできる実力を持つ日本に対して国交断絶レベルの非礼をあびせた結果、韓国はかくのごとくバカであることを世界中の国々に知らしめる。

その結果、どう考えても平昌オリンピックは終了です。本当にありがとうございました

日本政府からの抗議[編集]

今回の韓国軍による竹島侵攻によって日本と韓国の間に明確な戦争状態が生まれた結果、即座に安倍政権が動き、韓国に対して最大級の抗議を行うことになる。もっとも、それ以前の段階ですでに韓国政府に対する圧力は軍事的経済的外交的にも十二分にプレッシャーをかけ続けている状態であって、今回の韓国軍による竹島上陸についても、11月に日米が共同で沖縄尖閣諸島が中国軍に占領されたことを想定した奪還作戦の演習が深く関係しているものと思われる。なぜなら、尖閣諸島の奪還演習はそのまま竹島の奪還演習につながるため、今回の軍の派遣についても、様々な憶測が存在。韓国軍が率先して挑発に乗って軍を派遣したのではなく、日米による圧力に対して中国が韓国政府に竹島演習を要請して、それまでの民間人を装った演習を放棄させた可能性も指摘されている。

もちろん、それ以前の話としてパク・クネ政権は相当にイカレテいるため、たとえ国家内部が北朝鮮シンパによって侵食されていなかったとしても、こういった圧力の話を抜きにして独自で軍を派遣したことも十二分に考えられる。

結局のところ、そういった話も踏まえたうえで韓国軍による竹島侵攻は世界に喧伝され、様々なところで強烈に韓国というものが崩れていく。

そして、それ以前の話として、ただでさえ経済が破綻している韓国に対して、尻拭いをする可能性が存在していた日本が、逆に韓国をより積極的に破綻させていく行為が許されることになる。それまで、一般的に韓国との外交を軽視していた状況が、露骨に無視へと代わり各国との外交についても、韓国が死ぬ思いで獲得した海外プロジェクトが続々と破綻していく中、にこやかに何事もなかったかのように、日本だったら大丈夫という信頼関係を構築し続けていく。実際、原発や新幹線といった巨大なプロジェクトを安倍政権は外交によって数多く受注しており、それはすなわち、韓国がなんとしてでもほしい外貨の獲得を軒並み妨害しまくるという話につながっている。そのため、韓国としてはなんとしてでも日本の外交攻勢を妨害しなければならない必要に迫られていた中での今回の竹島への軍の派遣であるため、分かりやすいといえばこれほど分かりやすい話もない。ただし、本当にやるとは思わなかった人間は数多い。

なんせ、今回の竹島侵攻は韓国人が事務総長を勤める国連であってすら、安保理にもごく普通に通せる案件である。そして通せば一発でさまざまな韓国に対する様々な制裁が可能になる上、すでに国際司法裁判所でも十分に審議すべき案件に昇格。さらに、韓国や中国からの援助要請をことごとく退けられるカードを日本が手にしたことを意味する。

けれど、日本政府がそれをやらないということは、韓国という国が政府をあげてそういった対応を行うに値しない国であると、本格的にみなしていることも意味している。問題は、そのことに韓国が気づいていない。気づいたとしても謝罪ができない。なぜなら、国民がそういうことを許さない。絶対に許さない。衆愚政治とはかくのごとく恐ろしい。

平昌オリンピックの終了、もしくは奇跡[編集]

また、2018年の冬季オリンピック開催国が他国に対して戦争行為に及ぶという話は、そのままIOCによる開催地の剥奪や、各種世界大会におけるボイコット、さらにはそれらの大会を開催するに必要な経費をまかなうことすら困難にさせるため、とりあえず、今回の派兵の結果、韓国の国際的なイメージが失墜し、各種世界大会が軒並み大失敗、世界的な悪評を背負う可能性が高いどころではない。背負わない可能性が存在しない

もっとも、こういった世界的な大会と紛争が一つになったなんて話は2008年の北京オリンピックの際にも存在し、五輪期間中にロシアグルジアが紛争を起こし、ロシアがグルジアをフルボッコにしたなんていう話もあるため、奇跡でも起きればこういった世界的なイベントに出場することも開催することも可能である。無論、ウラジーミル・プーチンがそういった国際的な信用失墜を招く行為でボロを出すわけがないので、とりあえず、どういった行為を彼がグルジアで行ったかを説明すると、

まず最初にグルジアに先に侵攻させる。もちろん、それ以前に徹底的な挑発を繰り返しており、国際的なニュースにされない国境侵犯も当然行っている。そういった数々の挑発でグルジア軍を激怒させた状態で、わざわざ相手の信用が失墜するオリンピック期間に国境を手薄にし、のこのこと侵攻させたところを、無常に返り討ちにするのだから恐ろしい。先制攻撃させることで国際的な対面を保ち、なおかつ、グルジアの国際的な信用を回復不能レベルにまで落とすことに成功した上、さらには翌年に様々な伝手を駆使して冬季五輪の開催地としてロシアのソチが選ばせた段階で、世界中がロシアの行ったオリンピックの際の紛争をなかった事にした。そして、すべてグルジアが悪かった事にした。

そのため、もしかしたら韓国でも奇跡が起こってすべて日本が悪いことにして、世界的な信用の失墜を避けられる可能性が若干、存在する。

ただし、ウラジーミル・プーチンパク・クネを比べることすらおこがましい。

Youtube[編集]

あわせて、今回の性急な韓国軍及び韓国政府の軍事行動の裏には、前述した沖縄での日米共同演習のほか、日本の外務省が作成した竹島に関する動画の存在がある。それは、竹島の日本領有の根拠を列挙した1分少々の動画であるのだけれども、これがまた、ものの見事に、韓国が一っ言も反論できない事実のみで構成されており、さらには、日本語で紹介されている動画を今後、英語フランス語といった10カ国の言語で紹介する予定になっている。

そのため、反論すらできない状況に追い込まれた韓国がヤケのヤンパチで軍事行動を隠さずに竹島に上陸した可能性が存在する。どう考えてもそうなんだけれども、あえて仮定で話をする。

結局のところ、どこぞのアンサイクロペディアが笑い話として取り上げた平昌オリンピックの諸問題についても、日本のインターネットや報道サイトで話題になっても、まったく韓国側が反論できなかったように、どうしようもない事実を見なかったことにするという病癖が韓国には存在する。そして、その現実を見なければいけない状況に陥った際に、なぜだか最悪の選択をすることで、周囲に悪影響を及ぼすことが、韓国の一つの行動パターンになっている。

もっとも、こんな話は韓国人特有のという話ではなく、日本においても政府やマスコミにおいてもよく見られる話である。そして、そういったところに北朝鮮や中国といった国々のソックパペットが紛れ込み、しかも社会的に大きな地位にまで上り詰めている場合も多々ある。そのため、外部からの影響でそういった行為を取らされれば一番最悪な行為をするのも仕方ない。日本においてすらそうなのだから、韓国においてはもはや目も当てられない惨状である。むしろ、そうすることで、韓国を自爆させ、周囲と紛争状況にすることで、北朝鮮主導による朝鮮半島統一が現実のものになっている。無論、中国もそちらのほうがより大きな利益を獲得できる。

なお、これもまた仮定の話であり、アンサイクロペディアにおけるダボラである。しかし、北朝鮮と中国のスパイが韓国ではまったく問題視されないという笑うしかない現実がそこにある。さらにプラスして、韓国人の特性についても、長年にわたる反日教育のせいで、北朝鮮や中国を含めた自分達が絶対に正しく、日本は常に間違っているという確信が、国全体に広がっている。もちろん、そう思わせることで国全体のブレーキを破壊するなんて話は、古来中国のころより常時行われてきた謀略の一つにすぎない。

結局、そういった話をいかに防いでいくかを考えていくと、Youtubeのような海外へ無料で情報を発信できる存在は、もはや核弾頭に近い強みを持っており、実際にたった1分少々の動画が国家に圧力をかけるという笑い話のような現実につながる。結局、謀略を打ち崩すには、昔も今もこれからも、表ざたにするのが一番である。

淡々と追加[編集]

12月11日、外務省は竹島動画の新作を発表。すでに存在している日本語英語のほか韓国語を含む10の言語で翻訳された動画をYoutubeアップロード。即座に韓国側も反論するものの、なんら論理的な反論ができず外交部を通じて抗議の意思のみ伝えるという体たらく。なお、今回の外務省の対応は、韓国政府が直前に日本に対して経済問題に関するトップ会談を要求した直後に行われており、大変にわかりやすくてわかりやすくて仕方がない。その結果、韓国からの会談の要求は一瞬にして消え去ることになり、韓国経済が13階段をまた一歩上がることになる。せっかくなので、今回のアップロード分を全て記載する。せっかくなので。

韓国版Youtubeの伝説[編集]

なお、今回の竹島への韓国軍侵攻に際し、直前である10月24日に韓国サイドからも竹島(韓国名、独島)の領有を主張する動画がYoutubeにアップされる。しかし、動画の内容は韓国が竹島に駐留させている警察部隊である独島警備隊の紹介動画でしかなく、外務省が発表した竹島に関する歴史的認識への反論なんてえものはまったく存在していない。また、恐ろしい話として、韓国が竹島に駐留させている警察部隊に関するホームページが存在しているのだけれど、今回の韓国軍の侵攻によって、国際的に紛争地域と認定された件についてまったく言及も何もしていない。

それどころか、韓国軍による上陸訓練についてすら言及していない。

そのくせ、韓国国内では瞬く間に世界中に広まった日本の動画に対抗するため、韓国国内の単なる警備隊の紹介動画を世界中に拡散させようという動きすらあるのだからバカバカしい。結局、韓国政府もマスコミも国民も、今回の竹島侵攻についてまったくいつもの話、普通のことと認識しているに他ならず、それがいかに異常なことであったとしても、国民が知らなければ、政府やマスコミは何をしてもいいという姿勢が垣間見える。それは、国家としてどうかと思うレベルでアホな考えが透けて見えることも意味する。

そして、それ以上に韓国の国内がズタボロであることを証明する話として、日本の外務省が竹島に関する動画を作成すると発表した直後に、韓国の外務省もただちに行動し、墓穴に一直線に落ちていったという話もある。10月13日、韓国政府が主導し外注で作成した日本の竹島動画に対する動画は、内容よりもまず日本よりも早く作成し、世界中に公開することを目的としていたため、Youtubeを通じて世界中に向けて公開した直後に、その内容についてとんでもない話が巻き起こる。

なんとYoutubeと韓国外務省のHPで動画を公開した直後、韓国国内から日本のNHKで放送した坂の上の雲の映像を無断で使用されているという指摘があり、調査した結果、外注した会社が無断で映像を使用したことが発覚。世界中の動画をチェックするNHKの著作権部門が即座に反応した結果、韓国軍が竹島に侵入した翌日の10月26日に、Youtubeに著作権保護のための削除申し立てを行い、その結果紛争相手国の映像を無断使用したせいで国が主導して作成した動画が削除されるという、バカのきわみみたいな話になる。

そのせいで、韓国は急遽、24日にアップした竹島の警備隊の動画を日本の竹島動画に対抗するための情報公開手段として紹介せざるをえなくなる。もちろん、ただの警備隊が日々の生活について語るだけ、しかも韓国人以外、何を言ってるかもさっぱり分からないため、世界はもとより日本からも韓国国内からも無視されることになる。このように、竹島の動画については、もはやどうやって韓国政府が情報を発信したところで、どうしようもない失態が思い返される状況になっており、続々と公開される日本の外務省による情報の拡散にまともな対抗手段を取れる術すらなくなってしまう。そして、対抗手段をとってもいいけれど、そのたびごとにあまりのバカバカしさに笑えてくる状況を作り出したのは、ほかならぬ韓国であるため、民間が動いたところで、もはやいかんともしがたい。

ついに韓国政府が動く[編集]

2014年1月24日、韓国政府は自ら竹島に関するHPと動画を作成、公開する。と同時に内容の不備および間違いについて、日本からツッコミが入り、嘲笑が響き渡る。なお、竹島に関する領有権の主張について、韓国は古来から自国の領土だったといういつもの主張を動画で繰り返すものの、日本の動画のように国際法によって定められた日本の領有権に関する反論はまったくしていない上、日本による帝国主義的な野心だのなんだの竹島はその象徴だのなんだのという、いつもどおりのイメージ戦略に則った画像やらBGMを垂れ流したにすぎず、政府が動いてなおこの程度の主張しかできないという真実をさらけ出すことになる。

無論、韓国として世界中の人々に向けた日本による竹島動画に反論しなければならないことは確かである。しかし、日本の動画の肝であるサンフランシスコ平和条約によって定められた領有権という世界的に認められた主張について、なんら、かけらも、これっぽっちも反論できていない上、そのことを韓国自らが認めるかのように、Youtubeの動画にはコメント機能をつけていない段階で、笑い話にすぎない。

後は、まぁ、この動画が転載されてコメントがつくようになったときに、韓国政府がどういった動きを見せるかが注視されるって、まあ、削除しまくるに決まってんだけどさ。

結局、日本政府が動画を作成してから3ヶ月後にようやく韓国政府が自ら動くものの、政府が動くだけの価値がなかった。まったく、なかった。

日本海呼称問題についても動画を作成[編集]

2月24日、外務省は竹島動画に続く日本海の呼称問題についてもYoutubeに動画をアップ。韓国が世界中に向けて日本海の呼び名は帝国主義的な観点からつけられたものであるためふさわしくなく、韓国と北朝鮮で使用される東海(トンヘ)に名称を改めるべきという主張に対し、真っ向から否定する。なお、今回の動画の作成に先駆けて、アメリカのバラク・オバマ政権は日本と韓国の首脳に対し歴史認識からくる隔たりをなくすよう働きかけており、

どう考えてもそれを踏まえた韓国サイドへの挑発ですねそうですね。

そして、2日後にはしっかりと英語版もアップ。ちなみに、アメリカではバージニア州などで日本海とトンへの教科書への併記が議会などで法案として取り上げられるものの、んなことをやったら世界中から失笑されるレベルのたわけた話であり、すでにアメリカ国内ですら笑われているような状況である。そのため、すでにアメリカ政府が公式に日本海の呼称は日本海でのみと声明を出した上、国際連合においてもまったく取り上げるまでもない議題であるとみなされている。このように、今回の動画のアップはすでに状況としては遅きに失したという面もあるのだけれども、いかんせん、アメリカが名指しで韓国政府に対して日本との関係改善を促すなんて話が出た以上は、遅かろうがどうしようが、さっさと動画をアップしないといけない。実に分かりやすい分かりやすい。

なお、この動画はさほど韓国国内で話題になってはいないものの、基本、数ヶ国語もの動画をアップし続けるというプレッシャーに果たして韓国国内が耐えられるかどうかという話であるため、日韓の首脳会談の機運が高まったら即座に起爆できる状況を整えるということは大変重要になる。

日韓外交史の動画を作成[編集]

3月13日、日本政府はまたしても[[Youtune」]で韓国が国民に隠した事実を公開。日本が行った数々の支援や竹島問題や「「慰安婦]]問題など、日韓関係のネックとなった様々な要素について、すでに行った謝罪や賠償などを提示する。それでも尚、韓国側が要求を続けるという矛盾について視聴者に語りかけている。

さらに、こういった話は当事者と第三者に伝わらなければならないため、しっかりと英語韓国語のバージョンも一緒にして公開。もちろん、予想通り何の反応も見せない韓国。

なんにせよ、外務省のお墨付きで情報開示が行われたことに代わりはなく、韓国サイドとしてはこれら日韓関係の矛盾について、即座に反論を用紙しなければならない立場であるにも関わらず、何を言ってもどこをどうひねっても、すでに韓国が謝罪とそれに伴う公的な支援も受け取った以上、納得できる話が難しいことに代わりはない。そのため、無理やり難癖をつけた[[日本海」」の話だけでもまったく明確な物証を提示できなかった以上、今回の動画についてもすでに先は見えている。

あわせて、こういった動画やこの記事のように、国際問題がおきた際に常時手に取れる武器として手元においておく、記憶にとどめておくことで、イロイロと役立つ話が世の中にはある。特に、反日教育の結果、毎年毎年一定の割合で自国の歴史すらまともに顧みることが難しくなった人間を海外へ派遣し続けるなんて国が側にあった場合などは、この動画や、動画のリンクがある記事を知るか知らないかでずいぶんと差が生まれることになる。

シヴィライゼーション4のように、ターンごとに無作為に蛮族が沸いてくる状況の中、しっかりと運用できる撃退ユニットを常備しておくことが、スムーズな発展のために必須となる。が、なぜ、どうして、こんなたかがゲームのしかも超序盤の話が、国同士の話に適応できるかはこっちも知らん。

影響[編集]

今回の韓国軍による竹島侵攻について、大変に面白い話がいくつもある。特に、外交の悪化や経済的な悪影響、さらにはもう1回、経済的な最悪な影響を及ぼす話である以上、それについて記載しないわけにはいかない。あわせて、竹島に侵攻したために韓国経済がわやになったのか、それとも韓国経済がしっちゃかめっちゃかになったために竹島に侵攻したのかは、永遠のナゾである。

制裁[編集]

今回の侵攻の結果、どうなるかという話について、わずか一文で、韓国が経済的に終わったことを理解することが出来る文章が存在する。しかも、複数。せっかくなので、番号をつけて一文ずつ記載する。

  1. 韓国という国は実はガソリンの精製を日本に頼っており、ここの蛇口を軽く絞めるだけで、韓国という国が滅びる。正確に言うと、先進国としての韓国の存在が地に落ちる。砕け散る。消え去る。
  2. 九州から日本海を経由して韓国へつながるインターネットの回線。ここの蛇口を軽く止めるだけでうんぬんかんぬんどーたらこーたら。
  3. 日本の商社による食料の輸入。ここの蛇口を(以下同文)。
  4. IMFを経由する形で残されたスズメの涙ほどのスワップ。
  5. サムソンやLGといった財閥の生命線、日本の工作機械&精密機器。
  6. サムソン製品などを組み立てるために必須な素材。
  7. 2ちゃんねるをはじめとする、VANKを通さずに世界中の情報を精査できるサイト。

こういった話を実行するには、さまざまな制約が存在する。いや、した。それを取っ払える状況にしたのは、ほかならぬ韓国であるため、少なくとも日本が国際司法裁判所に単独でこの問題を提訴するだけでも、これらすべての火薬庫に火がつくことになる。そして、そうなれば外資のキャピタルフライトは避けられず、結果的にすでに韓国の命運は日本政府に握られていることを意味している。

もちろん、すでに破綻状態であるため、国家の経済的な情報を統括するIMF(国際通貨基金)にもとっくに握られている。

あわせて、竹島への自衛隊の派遣については、2015年まで韓国にはアメリカ軍が存在するため、そことの兼ね合いがある以上難しいものの、今回の発端が韓国軍による両国への通達なしのいきなりの侵攻であるため、普通に経済面および外交面での圧力が可能であり、可能どころかすでに外交では徹底的な韓国の無視という形で実現している。

しかも、経済面でもアベノミクスといういたって普通の政策が、予期せぬ形で強烈な圧力となって韓国経済をどん底に貶めたのに、再度、そのおかわり、第二段、いちご白書をもう一度が可能になっており、粛々と二の矢三の矢を準備。別名を、APECを介した東南アジア諸国への積極的な投資という経済制裁については、無論、アメリカバラク・オバマ政権との間の交渉が必須となるものの、どう転んでも、たとえ中国であったとしても、とどめることは不可能であり、その結果、安い人件費で他国に輸出することで国勢を保っていた韓国にエンドマークが突きつけられる。

それぐらい、軍による竹島進入とはアホ過ぎる行為である。自分達の政策や政治運営の結果、東アジアの国家バランスがどう動くかを、どうもパク・クネ大統領以下政権内部の人間がそのことを考えていない。気づいている節が見受けられない。そして、確実に政権及び軍内部、何よりも韓国マスコミ内部で北朝鮮シンパが普通に暗躍している。そう思わないとやってられない説明できない意味が分からない行為である。

あわせて、2013年10月1日における日本の消費税増税発表はこの事態を想定したものと考えられる。増税によって経済が苦しくなるから、韓国になんざ援助できないという話をするには、まさにうってつけの時間帯である。

日本での動き[編集]

なお、今回の竹島に関する紛争について、日本でもあからさまなスパイ行為が行われている。特に、10月31日に発生した参議院議員山本太郎氏による天皇陛下への福島第一原発問題に関する直訴などは、まさに竹島や韓国に対するストレステストといった話を日本国民の目からそらせる格好の題材である。なお、政治的にどこの政党にも所属していない山本氏がなぜ2013年7月の参議院選挙に当選したかについては、彼がもっとも原発反対に力を入れていたことと、彼のバックに極左勢力が入り込み、いわゆる反原発運動そのものの票と、民主党から離れた労組の票の2つに関する票を取りまとめたという点が大きかったことを考えると、必然的に今回の竹島の件とも密接に関わることになる。

というのも、山本氏を参院選で当選させた反原発運動が、思いっきり在日韓国人勢力と密接に関わっており、各地の市民団体が総じて反原発を唱え、そして東北の事情をまったく考慮しないマスコミが率先して彼らデモを報道。そして菅直人総理が現場を混乱させた件については華麗にスルーし、なぜだか、市民団体はもとより、中核派などの極左の団体が積極的に山本氏のそばに顔を出すようになるだけでもう、お腹いっぱいです。

なんせ、2010年代に入ってから、そういった市民団体とヤクザ、さらには極左に極右ですら、在日韓国人が多く所属している。これは、単純にそういう勢力と海外の諜報機関が密接に関係することで、他国、この場合で言う日本に影響を及ぼすためである。また、そういった組織と同じように在日韓国人が所属するマスコミ各社についても同様のことが言え、胡散臭いことこの上ない。特に在特会に対するカウンターデモで多くの逮捕者を出したレイシストしばき隊のように、反原発運動のデモ隊がなぜだか反差別運動を標榜、なぜだか、合法的なデモを違法な行為で止めようとして逮捕者まで出すようになると、その関係のなさに驚くとともに、もうちょっと考えて他国に謀略かけろとぼやきたくなる。

その結果、反差別をうたったデモ隊を擁護することで、マスコミも含めて多くの国民に茶番扱いにされる。

そのため、どう贔屓目に見ても反原発運動にどっぷり漬かって極左の運動家を周囲にはべらせる山本太郎議員は、優しい言葉で言って韓国シンパであり、しかも、時期的に見て韓国経済および韓国政府の愚昧をさらけ出すストレステストの公表を隠すための煙幕として天皇陛下を利用したことがバレバレです。本当にありがとうございました。

こういうとき、適当な極論を出せるアンサイクロペディアという空間は、えぐい

なんにせよ、数少ない韓国のコマが、こんな些事で消費されることになる。自分達のプライドを守るためなら、他国に対してどんな手でも使うなどというのは最低最悪の結果を招きやすく、しかも国際的な信用の失墜につながる対応である。実際、園遊会での暴挙からわずか1日で、即座に山本太郎氏は参議院で処分を求められる事態に陥る。そして、民主公明共産社民、すべての野党において、彼を擁護すると次の選挙で確実に落選することが明白になる。別に、山本太郎を擁護したと声高に宣言して選挙に勝てるなら、擁護してもいいのだろうけれど、それをやると自分を支援した人間を裏切ることに他ならず、政治家としての資質まで問われる話になる。

あわせて、山本氏の政治家としての資質は存在しないことはすでに明白になっているため、特に問題ではない。

結局、韓国は自分の都合で韓国シンパの国会議員を1人失い、日本の国会もまた、ちょっとだけマシになる。無論、無所属の国会議員などというものは、単なる飾りであって、しかも芸能人あがりでしかも天皇陛下に片手で手紙を渡すような極めてまれなアホを失ったところで、日本が痛いところはまったくない。韓国が彼に投資した金は無意味になったかもしれないけれど、無能な味方を1人切っただけにすぎない。そういう意味では両国にとって幸運な話である。

もちろん、韓国政府、さらには韓国の国会自体、山本太郎氏並みの人材の宝庫であることは知ってて書いている。

原発反対運動の終焉[編集]

なお、今回の園遊会における山本議員の天皇陛下に対する直訴の結果、菅直人元総理の存在も含めて、日本の原子力政策が再度復活することが確定する。別に反対したい人間は反対し続けてもいいけれど、山本太郎と同じというレッテルに耐えられるかどうかは、大変に微妙である。とりあえず、唯一、レッテルに耐えることが可能な小泉純一郎氏の動向を見れば、その後どうなるかが判断できる。

なおかつ、機を見るに敏な小泉元総理が、原発反対運動にこだわる気はしない。まったく、しない。

破綻 その1[編集]

韓国軍が竹島に上陸した10月25日、まさに韓国の崩壊を象徴する話が竹島の演習の裏で起こっている。

それは、イ・ミョンバク大統領がUAE(アラブ首長国連邦)に建設することを約束した原子力発電所について、なんと韓国国内の原発建設の遅れの結果、世界最大手の保険会社ロイズ保険が韓国に原発を安全に建設できる能力はない、まったくないと判断。180億ドルを超える大プロジェクトについて、保険契約を拒否する事態となる。その結果、工事の開始が実質的に不可能となり、韓国による原発建設プロジェクト自体が破綻する。当然、韓国は工事を発注したUAEに対して莫大な違約金を払うことになり、その額は1兆円といわれている。

無論、そういった話を国民の目から隠すには、竹島に軍隊を送らざるをえないという話も確かなのだけれど、その派兵が韓国により悲惨な未来を招くこともまた確かである。もちろん、世界中の国々が親善と経済的な結びつきを考える日本と領土問題を起こして、教育で徹底的に日本をこき下ろし、あまつさえ国のトップが日本の象徴である天皇陛下を罪人呼ばわりしたような韓国でも、奇跡が起これば明るい未来が待っている。

当然、チェレンコフ光に照らされる未来のほうが現実的であるのだけれど。

破綻 その2[編集]

11月1日、韓国における経済の破綻に直結する司法の暴走が確定する。なんと、韓国の裁判所は第二次世界大戦で日本の財閥だった三菱重工に対して、元工員に当時支払われなかった給料を支払うよう判決を下し、3度目となる、日韓基本条約を無視した個人による賠償請求を認める。その結果、韓国に対して国に対しても個人に対しても賠償金をすでに支払っている日本は、粛々と、あるいはニヤニヤと対応。

ただでさえ、海外からの資本の逃避が激しい韓国から、またしても日本企業が撤退するきっかけを与えてくれたことを喜ぶ人間がことのほか多いのは、それだけ韓国経済を足元から崩壊させる判決であることを理解しているためである。

無論、日本政府、そして韓国政府ですら、日韓基本条約で韓国から日本に対する賠償請求はすべて終了していることが基本認識であり、単に韓国が2000年代までそのことを国民から隠していただけの話である。よって、賠償をするのは韓国政府の役割であるため、日本からできることは何もない。本当に、何もない

ストレステストの発表前ですらこう[編集]

11月1日、IMF(国際通貨基金)から韓国に対して4条協議と呼ばれる経済的な指針が示される。これは、11月に発表されるストレステストとは異なり、IMFと韓国との年次協議の結果報告という側面が強い。

それはいい。まったく問題ではない。しかし、本当にすさまじい話は、その4つの提案がなされる前に、IMFのストレステストによって韓国における様々な独自会計が、一般的な世界基準に直されていく中で示された指針であることから、凶暴な数字が続々と公開される中、今回の4条協議でIMFは、韓国政府に対して実に冷静かつ見事な経済改善のための指針を韓国に突きつけるという、大変に無体な状況を生み出しており、その結果、韓国の経済的矛盾がIMFのお墨付きで、ことごとく明らかにされていく。これは、精一杯のやさしい表現であり、分かりやすく言うと、隠れ借金が暴露される。されまくる。特に、韓国全体の債務についてはストレステスト前の段階からわずか3ヶ月で4倍に膨れ上がるという体たらく。また、11月になるまでに、世界中からこういった国内の債務状況を隠して資金を調達しようとしていたため、ありていに言うと詐欺である。もっとも、発展途上国ではよくある話で、特にアフリカ諸国ではこういった数字をいじることで国家の破綻を隠す行為が2013年現在でも頻繁に行われている。

具体例を挙げると、ジンバブエ

隠れ借金[編集]

なお、ストレステストの結果発表前の段階で明らかになった韓国の債務について詳しく説明すると、単純に、国家予算のおよそ6年分である2049兆ウォンもの巨額の数字となっている段階で、もはやパク・クネ政権だけの対応が不可能である。その次か、もしくはその次当たりの大統領にまで重すぎる負担がのしかかる。のしかけないとさらにひどいことになる。とりあえず、分かりやすいで換算すると190兆円もの負担を1年の国家予算が30兆円弱の国で何とかしなければいけない。ちなみに、2013年の日本の国家予算が103兆円であることを考えると、いかにとんでもない数字であるかがよく分かる。

今回明らかになった債務の内訳は、家計の債務が980兆ウォン、国の債務が488兆3000億ウォン、そしてそれまで存在が知られておらず、韓国では別途で会計することで国際的な評価を免れていた公共機関の債務が588兆7000億ウォンとなっており、しかも、その数字に利子を付けて返さなければいけない段階で、もはや韓国がまともな国家の体をなしていないことが明白となる。

無論、最後の頼みのツナである日本からの援助は、とっくの昔に途切れ閉ざされ止められているため、後は韓国の国内がどうなっていくかを見守るだけである。というのも、繰り返すけれど、11月1日にIMFから提案された内容というものが実に情け容赦がなく、まさにというか悪魔というかなんというか、という代物で、何しろまともな解決策を提案していない。本当に、提案していない。一見、まともな解決策に見えるのだけれど、ことごとく、韓国がやりたくても出来なかった話しかしていない。しかも、指針どうりにすれば韓国の成長率が2013年に年2.8%に回復するなどという段階で、韓国はもはやIMFにとって重要な顧客ではないという印象が強くなる。

それができれば苦労しない。そんな韓国に対するIMFからの提案を以下に記す。

IMFからの提言[編集]

内需を拡大してください
韓国を代表する企業であるサムソンですら、株式の半分強を海外の投資家が占めており、配当金がだくだくと海外へ流出しているのが現状で、それ以外の企業も軒並み利益を海外にぶちまけて社員や関連企業にぜんぜんまったくとにもかくにも利益を流さずにいるからこそ、世界規模の企業になりあがったという側面があるため、ここでもし利益を度外視して内需を拡大させるような動きを見せたら、企業業績が悪化。即座に赤字に転落し、最悪、倒産の危険性がある。
なお、銀行でもまったく同じ模様
海外からの経済的影響に備えてください、特にアメリカEU日本といった巨大な市場に輸出することで利益を得ているのですから、そういった国々が行う経済政策を注視して、不測の事態に対応してください
日本民主党に対して、積極的に援助し、その見返りとして為替相場で一方的な円高を放置させ、莫大な利益を上げることのみに注進することは、たとえるならアクセルだけ踏み続けてまい進する行為と同じである。そのため、ある程度ブレーキをかけながら状況を把握し、経済を統率し急激な変化に対応するという行為とは、二律背反に近い関係にある。あわせて、そういったブレーキを踏めるのは経済に強い政府だけであり、いまだにアクセルを踏みっぱなしの政府では、無事に怪我なく止まれることすら難しい。
なお、第二次安倍晋三政権発足後、アベノミクスによって日本経済が復調するまでの間、アメリカもEUもそれなりの対応をしている。しかし、中国と韓国については、ブレーキが壊れているか、政府がブレーキの踏み方を知らないかのどちらかである。
家計の収入を改善する政策をとってください
韓国の経済はすでに借金で回っている状況であり、その結果、徳政令が発令され庶民の借金を政府が立替るという、本末転倒な話が実際に存在する。その結果、国民はより借金をするようになり、韓国政府に対してもう一度徳政令を発令するよう圧力をかけることになる。
だめだこりゃ。
育児や女性の社会進出といった公共性の高い事業を育ててください
世界でもっとも少子高齢化が激しい上、女性差別についても伝説的な話ばかり存在する国が、たとえ経済的苦境に陥ったとしても改善できるかどうかは微妙である。無論、やらなければIMFからの支援が受けられないという話である可能性も存在するのだけれど、出来ないからこそ提案した気がしてならない。
なお、世界には本当に韓国人との結婚を禁止した国々が存在する。
中小企業を育ててください
韓国の巨大企業は、一般的に海外に対して安売り攻勢をしかけ、その分の差額を自国内で割高にすることで補っている。さらに、韓国国内では本来ではありえない業種にまで巨大企業が積極的に進出、海外並みに安売り攻勢をしかけて競合する中小企業を軒並みつぶした後、国内用に割高にすることで、多額の利益を得ている。
そういった話をやめて、中小企業を育てろという提案はすなわち、財閥をつぶせということにつながるのだけれど、つまり、韓国では不可能という話にもつながる。

なお、こういった現実的な話を踏まえて韓国が出来る最大の経済的行為はデフォルトであり、破産であり、1997年のアジア通貨危機以来となるIMFの管理下に入ることであるのだけれど、IMFはすでにEUでギリシャスペインの破綻を防ぐのに精一杯であって、韓国の破綻については、出来もしない改善策を提案する程度である。これは、一度破綻してIMFの主導の下、ようやく立て直したにも関わらず、再度破綻するような国家にまともに関わっては面倒だという判断が働いたものと思われる。

ついでに、IMFにもっとも出資している日本に対して戦争状態を起こすような国が、どういう扱いをされるかという見本でもある。

失業率[編集]

11月15日、ストレステストの中身が続々と外部に漏れている韓国で、さらに厳しいというかおかしい数字が露になる。なんと、韓国の失業率についての統計が根本的に見直されて、先進国と同じ基準で計算された結果、2013年10月の失業者の数が345万人、失業率12.5%というとんでもない数字がたたき出される。これは、人口5000万人の韓国内に約2700万人の労働者人口がいる中、345万人もの人間が職にあぶれているということになる。しかも、その数字以上にろくでもない話として、韓国政府は対外的にものっそく気が狂ったとしか思えない数字を提示。なんと、当初の数字では失業者の数が72万人、率にして2.8%という、ばれた段階で国の信用が危ぶまれる数字を各国の資本家に示していた。このケタ外れにおかしい数字は、なんと韓国独自の統計基準に照らし合わせた結果、たとえ失業中であっても、求職者を失業者として数えないという、ワケガワカラン判断を数字に反映した結果である。

で、そのワケガワカランというか、思いっきり粉飾された数字がばれた。

なお、楽しい話として、失業率以外にも韓国独自の集計方法はたくさんある模様。それが、全部、IMFによるストレステストの結果、外部にぶちまけられるそうですよかつたですねええほんとうに。

2012年の世界の失業率と照らし合わせる[編集]

今回の失業者数345万人の衝撃は、いったいどれぐらいのものであるか、暴露された数字がどういったものであるかを2012年度の世界の失業率ワーストランキングを用いて説明すると、まず今回の韓国の数字をぶっこむ前の段階で、韓国は失業率3.23%で96位。まさに経済的には順調であることを対外的に示す順位だった。ちなみに、日本は4.35%で87位。

けれど、今回、暴露された12.5%でランキングを集計しなおすと96位だった韓国は一気に22位まで跳ね上がる。そして、もちろんのことながら、失業率ワースト上位の国々は政治的、経済的にも問題のある国々がずらりと名を連ねており、ギリシャスペインといったEUの経済危機でIMFの監視対象となっている国々や、エジプトチュニジアといった一連の民主化運動、いわゆるアラブの春で政治がガッタガタになった国々。さらにはマケドニアセルビアクロアチアといった血を血で洗う内戦の影響がいまだに色濃く残っているバルカン半島諸国などが、韓国の上位に名を連ねている。

しかし、今回の数字にはさらにマジックが存在しており、韓国の国内で問題となっている大学の休学者110万人がこの数値には換算されていない。そして、この110万という数字をぶっこんで計算しなおすと失業率が15.8%にまで跳ね上がり、2012年の世界失業率ランキングでは、堂々の12位にランクイン。

どう考えても問題国家の仲間入りです。おめでとう

で、何が恐ろしいって、こういった現実社会の問題を韓国全体取り組んでいたとかいう話がまったくなく、政府マスコミ国民全体で無視も無視、ガン無視して、平昌オリンピックだの光州世界水泳だのを平気で招致しているのだから、ワケガワカランシワカリタクモナイ。まぁ、現実逃避とはそういうものだけれども、それは普通、個人単位でやるもんだ。なお、その現実逃避の一環として、今回の竹島への軍派遣も存在しており、それが自分で自分の首を絞めていることにすら気づいていない。

そして、こういった現実を韓国政府ではなく日本政府がよーーーく理解しており、まるで悪鬼羅刹のごとく、何もしない。スルー。そうすることで、韓国が自滅していくことが分かりきっている以上、何もしない。

結局、今回の失業率の暴露の結果、韓国に対する投資はさらに激減し、韓国経済が没落の一途をたどることが確定。ちなみに、2012年から2013年にかけて、日本から韓国へ向けた投資は40%ほど減少しており、その上で、今回の数字が出てきた以上、後は粛々と韓国のデフォルトについて身構えるか、それとも朝鮮戦争の再開に気をつけるかのいずれかである。結局、信用というものは単純な予算や兵力、人口などよりもよっぽど重要な国家の資産であることが、今回の数字の暴露で再確認されたことになる。

発表の延期[編集]

IMFによるストレステストの結果発表について、11月中に結果が発表されるという話がいつの間にか延期され、12月末にずれ込むという話が出てくる。もっとも、すでに上記のような情報が漏れ出ている段階で、延命治療に入ったとしか思えない上、それ以上に悲惨な実態が新たに積み重ねられている。国の借金が激増した上、失業率が4倍以上に跳ね上がるよりも厳しい現状は、経済よりも外交、さらには竹島とも深く関わる軍事の話とも深く関わる。

ぶっちゃければ、パク・クネ政権が何も分かっていないアホであることが、以下に記す中国による東シナ海における防空識別圏設定問題で明らかになる。

とばっちり[編集]

2013年11月23日、中国は突如として東シナ海一帯に防空識別圏を設定。これは、本来であれば自国の防空体制を守るため、他国の飛行機が領空を侵す可能性を防ぐために設定する圏域を意味していたのだけれど、なぜだか中国政府はそこに撃墜も含めた防空体制を整える圏域という意味を加え、フライトプランを提出せずに進入した各国の民間機などに対して即座に迎撃体制を整える、などと各国に通達する。

その瞬間、中国の権威が失墜する。あわせて、そんな発言を許した共産党と、そんな計画を立てた人民解放軍の能力の低さがばれる。

というのも、それまで口をすっぱくして自国領土と主張していた尖閣諸島は実は、まったく中国の防空体制に含めていなかったよーん、てゆうか思いっきり忘れてましたー、などという国家的に見て非常にアレなレベルの話にプラスして、その圏域は昔から沖縄の在日米軍が普通に練習区域にしていたため、即座にアメリカ政府が最大限の抗議を行うとともに、アメリカ軍も着々と戦時体制を整えるという、にわかには信じがたい話になる。無論、そんな圏域をまったく他国と協議せずに一方的に通達すればそうなるのは当たり前なのだけれど。

とりあえず、習近平による国家運営が末期的な状態で、場当たり的な政策しか出来ず、もはや共産党人民解放軍をコントロールできてないことが、世界中に知れ渡る。

しかも、今回の防空識別圏は、実は韓国に対しても思いっきり関係しており、済州島の西に位置している韓国と中国が双方で領有権を主張する暗礁、蘇岩礁についても一方的に防空識別圏内であることを表明。

なお、この蘇岩礁は別名をソコトラ岩と呼び、思いっきり海面の下に存在する岩である。しかし、中韓両国とも、干潮時ですら4.6mも海面下にある暗礁を領土であると世界に向けて主張、無理やりに上部に建造物を立てて領土主張しているため、世界的にみればバカ話にしかならないのだけれど、両国の領海及び漁業権と深く関わるバカ話であるため、当然、中国の一方的な防空識別圏の設定について、韓国側も激怒。

した。のだ。けれ。ども。

しかし、当たり前のことながら中国側は韓国をまったく無視。さらに、基本が暗礁であるため世界中も無視。さらに、竹島でやらかした以上、日本も率先して韓国からの動きをガン無視するという大変に楽しい状態になっており、ここにきて初めて韓国は自分達の立場を理解せざるをえない状況に追いこまれる。無論、あまりにも孤立無援であるため、即座に現実逃避に陥る可能性が高いのだけれど。

さらに、日米政府が連携して中国の一方的な防空識別圏の設定に断固たる処置を行う旨を発表。今後も、通常通り中国が一方的に通達した防空識別圏内で演習を行うとともに、中国側からスクランブル(緊急発進)で飛んでくる飛行機を日米両国が連携して迎撃することを決定。とすると、韓国軍が自国の飛行機をどうやって守るかが問題になるのだけれど、事ここにいたれば、そんな話は些事である。無論、些事も何も、守れないことは明らかであるんだけれども、一応。

結局、こういった局面で他国との連携が取れない国がどういった扱いをされるかというだけの話であるとともに、この緊急事態に韓国政府がどのような動きを見せるかが大変に注目されるって、どうせまともな動きを見せないことが丸分かりであるんだけれども面白いので書いておく。なんにせよ、ああなってはいけないという国家の運営を他の国々に知らしめるということは、いい話である。

こうなってはいけない[編集]

上の項目を書いた翌日。

11月27日、韓国政府は中国により一方的な蘇岩礁に対する防空識別圏の設定についてコメントを発表し、日米による中国への反発には介入せずに中立を宣言し、日本政府が発表した台湾及び韓国との連携による中国への抗議について明確に拒否、韓国は中国と1対1で話合うという姿勢を表明する。そして、その言葉の示すとおり、同日に韓国の哨戒機が蘇岸礁上空を飛行。中国政府に対して毅然とした意思を表明する。

が。しかし。

なお、この発言はアメリカが中国に対して防空識別圏内へ戦略爆撃機であるB-52二機を飛行させた直後に行われており、その結果、哨戒機による蘇岸礁上空の飛行と含めて、思いっきり中国に対する皮肉が利いた行動となっている。てゆうか、中国が激怒してもおかしくはない行為であり、その上で1対1での話し合いとか言う段階で、気が狂ってるんじゃねえかとしか言い様がなくなる。

とりあえず、5000万人しか国民のいない韓国が、14億人の国民を有する中国のメンツをつぶした上で、アメリカや日本との協力を拒否しよう、中国とはサシで話し合おう、そして2015年末には在韓米軍を撤退させよう、竹島に兵士を送り込もう、2018年には冬季五輪を開催しよう。でも、日米との連携は絶対に嫌で、でもオリンピックには援助してほしい。

ああなってはいけないとか言うレベルをはるかに超えてるんですが。後、ここまで来て尚、政界や公務員の中に北朝鮮からのスパイがいることを疑わない国民ってどうよ。

ちなみに、今回の防空識別圏と深く関わる米韓同盟という軍事行動も可能な話が両国間にすでに結ばれていたりする。にも関わらず、積極的にアメリカの支援を拒否するのだから、意味が分からないし分かりたくもない。とりあえず、面白いので書いておくといった翌日にまともじゃない動きを見せられても困る。分かっていたけれど、困る。

ついでに、今回の話は自衛隊による竹島奪回作戦におけるアメリカ軍の動きに直結する話である。つまり、緊急事態において周囲と連携すら取れないような連中をどう判断するか。平時においては難しい問題でも、戦時においては簡単である。ぶった切る。尖閣戦争が勃発する可能性がある中、とりあえず韓国のようになってはいけないという事例を世界中の国々に提示できただけでも、少しは価値がある話である。少しは。

こうなってはいけないPart2[編集]

上のを書いた2日後。

12月1日、韓国軍はパク・クネ大統領の命を受けて、中国による東シナ海における突発的な防空識別圏の設定に対抗するために、韓国独自の防空識別圏の設定を行う旨を表明。あわせて、自分達はバカだということを世界に表明する。無論、誰でも知っている話であるけれど、世界中がこの海域を注視している中で何をやってるんだか、という話である。なお、今回の大統領主導による韓国軍による防空識別圏の設定については、韓国国内に反対するマスコミも反対する国民も当然いるものの、反対する政権内部の人間がいないか、もしくはその意見を聞かない上層部がいた結果、今回の悲劇につながったものと思われる。なんにせよこの話の重要性ををまったく理解できない大統領がいるという段階ですでに終わっている。

どこの世界に、勝手に防空識別圏を設定した国を非難しながら勝手に防空識別圏を設定する国があるんですかここにあるんです。

無論、この話は即座にアメリカによって反対され、韓国軍及び大統領は沈黙することになる。ただし、賛成するマスコミは口を開きっぱなしであるため、当分の間は世界に恥をさらし続けることが予想される。

とりあえず、アメリカ主導の下で世界中の国々が東シナ海の安全保障を脅かす中国の暴挙を非難している中、軍事同盟を結ぶ韓国がこんな話をしくさるのだから、ある意味、米軍もかわいそうである。

にっこり笑顔で[編集]

12月6日、アメリカのジョー・バイデン副大統領が韓国を訪問し、パク・クネ大統領と今回の中国による防空識別圏の設定について会談を行う。事前に今回の問題に対して中立を宣言していた韓国に対し、アメリカ側から強烈な言葉が送られるものの、なんとアメリカは韓国が新たに防空識別圏の再設定すること認可する。これは、中国のようなスクランブルを伴う防空識別圏の設定ではなく、あくまでも、国際的なルールに則っての設定であればなんら問題はないという話と、それ以上に、中国に対するけん制という意味合いが強い。

あわせて、韓国の主張する蘇岸礁を含めた圏域=思いっきり中国の識別圏、しかもスクランブル付きの場所とかぶった区域であるため、どう考えても体の良い生贄というか、中国の反応を引き出すための鉄砲玉というかなんというか。韓国と中国が簡単には接近できないようぶっとい釘を刺して、バイデン副大統領は日中韓東アジア三カ国歴訪の旅を終えてアメリカに帰国する。今後のパク・クネ政権の対応が注目される。

まぁ、対応も何も、まともな動きを見せる気がしないけれど。

もっとも、そのために必要な法律の改正について、2013年の韓国の通常国会では様々な問題による紛糾が常態化しており、1つたりとも法案が国会を通過できていないため、まったく考慮する必要すらないという話でもある。なお、2012年の決算すら確定しておらず、ましてや2014年の予算案すらまったく動いていない異常事態となっているため、国防に深く関わる今回の問題についても、実際に動けるようになるには相当時間がかかる。「と思われる」という言葉は使う必要がない。

ケタ外れの馬鹿というもの[編集]

以上のような話を踏まえてから、こういった話が起こるのが世の中というものである。

12月23日、南スーダンで展開するPKOの韓国軍から国連を通し、日本政府に対して銃弾1万発の借用願いがもたらされる。これは、国際的な支援活動であるPKOを展開している南スーダンで、なんとクーデターが勃発。しかも、当初、建設作業や医療活動などがメインだと考えていた韓国軍がろくな装備品を持たないで駐屯していたボル市をなんとクーデター軍が制圧してしまった結果、韓国軍の駐屯地に1万人を超える難民がなだれ込む事態が発生。その結果、装備品はもとより何もかもが足りない状況に陥った韓国が、国連を通じて日本アメリカに対して援助を要求したものである。

この時点で、韓国軍のレベルというものが兵站すらまともにできやしないことが世界中に知れ渡る。

けれど、ここまではまだ想像の範囲内である。外交的にメタクソな動きを見せても、実際の最前線において、しかも難民の命を預かっているという事態になれば、例え外交関係が悪化していてもチャンネルがつながっている国に援助を要求するのは当たり前である。そのため、戦争の趨勢を決める一番の原因が外交である以上、韓国軍の動きはまったく問題はない。

けれど、それを言ってのけた相手が日本だっていうところが大問題だったりする。というのも、日本には武器輸出三原則(日本は他国に対して武器を売らないということを定めた政府の方針)という平和憲法に則った原則が存在。いくら緊急事態とは言え、弾丸の借用などはもろにその原則に抵触する上、なぜか、その話を持ってきた韓国政府が、日本政府に対して要請を秘匿するよう懇願したというのだから、甘っちょろい話もあったものである。無論、日本政府は秘匿要求をガン無視。即座に現地の自衛隊に対して援助を行わせると同時に、世界中に、そして国内に向けて、韓国から国連を通じた要請で銃弾1万発を援助したけど緊急事態だから仕方ないよね後秘密にしろっていったけど緊急事態じゃ仕方ないよねテヘペロ。という声明を発表する。

その結果、なぜだか、韓国政府がこの発表を無視することになる。そして、韓国メディアを通じて現地では銃弾は足りていただの、日本に対して武器輸出三原則に抵触しただの平和憲法を忘れただのなんだのという激烈な反応を見せ、その結果、日本中が失笑。訂正、一部マスコミは韓国と一緒に騒いでいるため、それ以外の日本人が全員失笑

これは、突き詰めれば、韓国軍も難民も死んでもいいから日本は武器を他国に渡すなという話につながるとともに、韓国政府が自国軍に対して「そのまま死ね」と発言したようなものであり、つまるところ、韓国の軍人が国を見限ってもおかしくはない話でありけれども気にしない。むしろ、そういった事態になることを見越せぬままズルズルと現地の状況を放置した韓国政府がどうなのか、という話であるのだけれども、まぁ気にしない。

なお、こういった韓国政府の対応は、すぐさま現地の韓国軍司令官から日本に対する感謝の言葉によって明確に否定されることになり、後はどこをどうやっても何をどう取り繕っても韓国の失態にしかならなくなる。けれど、ここでパク・クネ政権が瓦解しても面白くないためかどうかは知らないけれど、12月26日にそういったもろもろを全て吹っ飛ばす話がやってくる。

靖国神社参拝[編集]

12月26日、かねてより政権公約に靖国神社参拝を掲げていた安倍晋三首相はこの日、中韓両国からの激烈な中止要請を鼻で笑いながら、かどうか知らないけれど、まったく気にせずに靖国神社を参拝。この件について、防空識別圏で失態を犯していた中国も、竹島上陸以降、まともな外交も政治運営も軍事活動すら行えないことが露になった韓国も、結局のところ、アメリカを通じた中止要請ができるような状況にないということを世界中に知らしめる。無論、アメリカ政府も公式に安倍総理の参拝に非難を発表するものの、特にどうということはなく。

無論、この参拝の結果、韓国政府の寿命が延びたことが一番韓国にとって悪夢であるのだけれども気にしない。

あわせて、同じく26日、9月に靖国神社放火未遂事件を起こした韓国人、カン・ヨンミンに対して懲役3年、執行猶予4年の判決が言い渡される。これは、自国民にテロリストがいるという話に直結している上、執行猶予=韓国へ送還という話になるため、恥の上塗りどころの騒ぎではない。ありがとう、君のおかげで参拝できましたと空港で花束でも渡したいレベルの話である。そのため、韓国政府およびメディアがいくら靖国神社関連で平和だの歴史だのなんだのと安倍政権をたたいたところで、「よおテロ国家」の6文字で対応できる上、もはや情勢的には笑い話にしかならないことを明確に示唆している。

なお、今回の靖国参拝で分かったことは、中韓両国が失政に次ぐ失政を繰り返してボロボロになっているにも関わらず、さらに反日活動を続けさせて失政を繰り返させようという日本政府の姿勢である。なぜなら、今回の参拝でようやく両国政府とも自国民からの突き上げをかわす日本叩きができる上、年末年始を越えれば、それはある程度の政権運営の余裕になるため、より習近平政権もパク・クネ政権も延命することが可能になる。とりあえず、民主党時代に日本もやられたけれど、相手国に無能なトップをすえると、これほどまでに世の中が上手くいくのが本当に恐ろしい。

2014年[編集]

2013年11月に発表が行われると言われていた韓国に対するIMFのストレステストについて、なぜだかどうしてだかいつの間にか発表が1ヶ月先送りにされ、そしてさらに2014年1月になってもなお、発表が行われないという異常事態が発生。無論、異常事態でもなんでもないのだけれど、一応。その間、上記のような数々の経済的かつ政治的な問題が噴出し、さらに頼みの綱である日本政府に対しても数々の外交的非礼の結果、靖国神社への参拝という日韓関係を断交にいざなう最悪のカウンターパンチをもらった結果、韓国政府は何をどうしようとも日本政府との外交交渉を行えない状況に追い込まれる。無論、国民からの反発を受けて支持率を激減させれば可能であるけれど、なんら韓国の国政において政権基盤を持たないパク・クネ政権の唯一の政権基盤と呼べるものが国民からの支持であるため、支持率を高める、もしくは維持するためには絶対に日本に対して折れることはできず、ましてや日本との友好を自らが率先して修復するような動きをすることすらできない。けれど、この経済的、内政的、さらには南スーダンにおける軍事的な緊急事態の真っ只中では、さすがにパク・クネ政権といえども、日本政府に対して交渉をせざるをえない立場に追い込まれるものの、そんな動きに対して日本が取った動きがこれまたとんでもなく、年末の安倍総理の参拝に引き続いて新藤義孝総務大臣が元日に靖国神社に参拝。別名を初詣。即座に韓国の国民やマスメディアが反発するものの、当然のごとくに安倍政権はスルー。こういった立て続けの靖国神社の参拝の結果、即座に韓国政府内では日本政府への擦り寄りの動きが凍結される。本当に素早い対応である。しかし、この新藤総務大臣の参拝については、韓国政府も安倍総理の参拝のときのように政権の言葉で非難することをせず、あくまでも次の動きに備えるという形を取ることになる。この段階でいかにパク政権の立場が危うくなっているかが丸分かりとなってしまう。事実、上記の経済問題のほか、すでに国内問題としてパク政権が強行した国鉄の民有化に対して、国鉄の労働組合が激烈な反発を起こし、韓国では国鉄のストライキやデモが多発。国の運営に関わる交通機関のマヒを招いた結果、日本では関係のないところで国民からの支持率を激減させる事態を招いており、そういった事態の最中における安倍政権の靖国参拝が、逆にパク・クネ政権の延命を果たしたことはまったくもって間違いではない。しかし、国民に対して治安部隊まで出動させてストやデモなどを鎮圧させなければならぬほど状況が悪化しているのに、まったく解決する糸口さえ見えず、さらに、他にも緊急的な問題として、2013年12月31日に韓国のPKOが駐屯している南スーダンのボル市が反政府勢力によって制圧されるという悲劇も発生。幸い、その後、和平交渉が始まったものの、まったく今後の進展は不透明であり、韓国軍と、その駐屯地に集まる数万人の避難民については、まさに国連と韓国政府の動きによっては、国際的な問題になりかねない状況となっている。そのため、本来であれば国を挙げて対応しなければいけない緊急事態であるにも関わらず、恐ろしい話として、まったくパク政権は動くことなく、関連機関との密な連携を見せることなく、12月25日に韓国軍が日本の自衛隊に対して行った銃弾の借用について、2014年1月2日現在、いまだに日本政府の動きに対して政権が反発を見せるという恐ろしさ。そして、そういった動きについても国民からは政権への不支持の動きが出ており、つまるところ、喫緊の問題に対応できない国政の運営について、日々、国民の怒りが蓄積されている状況である。そして、こういったもろもろが積み重なった結果、パク政権にたった一つ残されたクモの糸である反日についても、韓国のマスコミおよび国民の動きが鈍るという、それまでになかった事態が発生。無論、竹島への軍隊の上陸や南スーダンの銃弾借用に関する非礼、さらには米韓同盟を無視しての中国への擦り寄りといった行動の積み重ねの結果、普通であれば国民の中に政権を支持しなくなる勢力が出てきて当然であるけれど、なぜか反日行為でのみ政権を支持していたのがこれまでの韓国の国民であったのだけれども、そんな中についにある一定層が一斉に政権から離反を始める。これは、いくら日本が悪いといっても、パク・クネ政権と同じことをしていれば、自分達の将来が危ういことに気づいた人々が出てきたことを意味する。なお、日本においても民主党と彼らを支持するマスコミに対して、国民のほうの反応が鈍化から無視、そして反発へと変化していった経緯が存在しているように、基本、無能な政権を倒すためにマトモな人間は政権のいう話を徹底的に反発する傾向にある。ただし、反日だけは別というのが、それまでの韓国人だったのだけれども、いかんせん、今回の場合は度が過ぎる。悲劇的なほど無能のレベルが違う。そのため、政権が唱え続ける反日についても、政権への反感から反反日意識や反韓国意識を募らせてもおかしくはない。その上で、そういった動きを抑制させる日本政府の靖国神社参拝連発であったのだけれど、ここで日本政府の靖国カードを連発したとしても結局はパク政権を延命できる期間はほぼ確定していることも事実であり、永らえさせたとしても先が見えてることは確かであり、今後、釜山市におけるアジア競技会他平昌オリンピックにその他もろもろの国際的な競技会において、そのボロが立て続けに出てくることは確定している。そのため、経済状況の破綻が明らかになればなるほど、支持率を無視して日本政府に対する擦り寄りが行われることは間違いない。しかし、そういった国際的なイベントの破綻を韓国政府の生命線である国民からの支持率低下に結びつかせない方策なんてものがあるわけがない。そして、いつもどおり普段のようにどんなに韓国政府が日本政府に対して居丈高に命令口調で友好を指図したとしても、日本もやはりまったく反応を見せないか、もしくは韓国が下手に出ない限りは絶対に交渉の窓口を閉じるという、これまでどおりの強気の対応を見せ続けることが2014年に大変によく見られることは確実である。無論、IMFによる経済立て直しが始まれば違う動きが始まる可能性はなきにしもあらず。けれど、それでもなお、韓国の動きが変わる気がしないのはどうしようもない。あわせて、こういった動きについて、日本国内で韓国政府に味方する諸勢力は常時安倍政権に対して攻撃をし続けることも確実であるのだけれど、そういった勢力を支持する日本の国民も韓国の国民も減少しっぱなしであって、なんにせよ、一言で言えば、アホを支えるとアホが感染するというたった一つの真実がここでも発動されているという話である。ちなみにこの項目では珍しく韓国に対してマシな話をしているわけだけれども、そのマシな相手というのが、基本的にパク・クネ政権の愚かさから全力で逃げようとする国民、しかも将来に危機感を覚える若者達が対象であるため、まったくもって政権に影響を及ぼさないという点において悲劇であると同時に、日本からしてみれば喜劇の第二幕である。今後、IMFによる韓国経済の尻拭いを避けたいアメリカやEU、さらには中国といった面々が日本に対して交渉を行うように動いてくると予測されるものの、いかんせん、その相手先であるパク政権および支持基盤である将来の問題に疎い中高年がどういった動きを見せるかが2014年の日本の景気に大きく関わることになる以上、日本政府のやることもまた、大変に分かりやすいという話である。で、まあ、その、なんて長い文章なんでしょうって話と、後、どうしてこういった話を日本のマスメディアが取り上げないんでしょうって話なわけだけれど、まぁ、だからこそこんないたって普通の事実と当たり前な予測をつらねるだけでネタが成立するわけだ。せっかくなのでもう一度、アホを支え続けるとアホが感染する。別に至言でもない。

国際司法裁判所への提訴[編集]

1月30日、安倍総理は竹島に関する領有問題について、国際司法裁判所(ICJ)に提訴することを検討、その準備をしていると国会の代表質問で発言。靖国神社参拝に続いて、2ヶ月連続での強烈な韓国に対する圧力を表明する。その結果、韓国サイドも即座に反論。するんだけれども、まったく具体的な内容を話さないのはいつもどおり。

なお、その間に日本では教科書に竹島と尖閣諸島の領有を明記するという、ごくごく内輪向けというか、国内向けの話が進行し、日教組などによる反発も特にないまま通過。実に当たり前な話でしかないんだけれども、韓国ではいつもどおりの反論が起こるんだから分かりやすい。とりあえず、内政干渉という四文字熟語が韓国に存在しているかどうか疑わしくなる。無論、何も考えずに機械的に反応しておけば国民がそう思い込んでくれるんだから楽なことは分かる。そのため、今回のICJへの提訴についても、基本は韓国からの交渉を遮断するための安倍政権によるブラフの可能性すらある。つまり、靖国参拝と同じく、手軽に切れて韓国との交渉を遠ざけるカードがまた1つできた、かもしれないという話で、なんにせよ、今回の発言でまた韓国との外交交渉が遠のいたことは事実であり、それが日本の国益にかなうこともまた事実である。それぐらい、韓国経済への投資を激減させ、韓国の未来に多大な悪影響を与え続けることは、日本経済の復活に直結している。結局、安倍政権である限り、韓国との没交渉はいつまでもどこまでも続く以上、韓国に投資するほうが悪いだけの話である。

あわせて、パク・クネ政権ができてもうすぐ1年になる。1年もったという驚きもさることながら、よくもまあもたせたなあというのが、日本政府に対する正当な評価になる。

IMFからの勧告[編集]

2月11日、IMF(国際通貨基金)は韓国に対する年次協議報告書の付属報告書の中で、韓国経済の根本的な欠陥を指摘。パク・クネ政権に対して国を挙げて十分な対応を取らなければならないという勧告を行う。

って、どう考えてもストレステストの結果の小出しです。本当にありがとうございました。

その内容は、韓国国内で行われている伝統的な賃貸制度チョンセ(伝貰)について、金融機関の負担になっていると指摘。アパートマンションに入居する際に、チョンセと呼ばれる高額な保証金を家主に支払う代わりに、家主はその保証金を運用することで貸し手から月ごとの代金を受け取らないという韓国独自の制度について、経済が勃興している際には上手く運用できるものの、ひとたび経済が停滞し始めたら保証金の運用にも当然影響が出る。その結果、家主に資金を貸し付けてアパートやマンションを建てさせた各種金融機関への支払いが滞っていくわけで、しかも停滞の段階ですらそういう話だったらば、すでに経済が退行している状況の中では阿鼻叫喚の様相になるのが当たり前なわけで。その上、保証金である以上、入居者が出て行く際には返還せざるをえないわけで。とりあえず、どんだけチョンセが返せないなんて話が続出したかは知らんけど、IMFがわざわざ報告書に付託してまで欠陥を指摘するぐらいなんだから、相当悲惨な話になっていることは確実と思われる。

なお、そういった話はとっくの昔に韓国国内は元より、韓国に対して投資を手控える人々に共有されており、改めてIMFが指摘することでその話が真実味を帯びただけの話である。

もちろん、こういった動きに対して韓国国内でも動きがあり、まず、家主が保証金の額を上げることで運用益を確保するという話が当然のように出ている。しかし、そういった動きは韓国経済の縮小に追いつかない上、チョンセから利益を得るために、わずか5年の間に相場を40%も上げるようでは、裕福な人間なら賃貸よりも持ち家を買うほうにシフトするのは当然で、中流層ではチョンセを支払うために金融機関から月々いくらのローンを組むことになるという本末転倒もはなはだしい話になる。

そして、そういったローンすら組めない連中は、チョンセのいらないところへと集まるのもまた道理である。

2010年代以降、韓国ではソウルや釜山などの大都市圏でも貧民街が拡大。とても先進国とは思えない光景が広がることになる。さらに、そこでも住めない人々が農業用のビニールハウスに居住するような話もあるなど、伝統制度の不備によって住宅市場が崩壊する一歩手前まで来ているのが、竹島上陸後の韓国の実態である。さらに、こういった問題について韓国政府がいの一番にやるべきことが、それまでまともな統計をとっていなかったチョンセの実態を把握することだってのが、まぁ、悲惨な話である。

その上で、IMFはチョンセではなく月々の収入を確保できる家賃制度への移行をそれとなく勧め、すでにソウルなどで月々にいくらという物件が出始めているものの、どう見てもどう考えても遅すぎです。むしろ、IMFとしてのアリバイ作りです。やるべきことはやったとか、言うべきことはすでに言ったという話をした上で、韓国が何もしなかったという話に全力で持っていこうとしているのが見え見えです。

あわせて、その韓国が統計をとっていないチョンセの実態は、韓国経済の中におよそ47兆円もの巨大市場を形成しており、そのほとんどが運用のアテのない、削られるだけ、溶けていくだけの雪だるまと化している。で、当然のことながら、こういった話の裏にはいろいろといろいろな考えがあって当然なわけで、まぁ、つまり、なんていいますかその、そういった巨額の資金が動く市場を外資がむしりに来たということもまた事実である。そして、そういった話にまったく対応できる気がしないというのが、パク・クネ政権の真実でもある。

インドネシア経済と韓国経済に大打撃を与えた悲劇[編集]

2月22日、韓国経済はおろか、東南アジアの経済に大きな影響を及ぼす事件が発生。そこになぜだか、主人公として韓国が関わることになり、その結果、韓国経済についてもとてつもない悪影響を及ぼすことが確定的となる。

あわせて、このニュースについては、まったく日本のマスコミ各社が取り上げていないために逆に世界的なニュースであることを多くの人間に知らしめており、せっかくなのでその流れに乗っかることにする。

というわけで、まず前段階から説明すると、豊富な人口と資源を持ち、中国経済の停滞とともに急激に成長をし始めたインドネシアでは、2010年より製鉄事業に関する国家的な取り組みを活発化させており、鉄鉱石の輸出国でありながら製鉄された商品を輸入するという状況を打開するため、国営の製鉄会社クラカタウ・スチールと韓国の製鉄会社ポスコは合弁会社、クラカタウポスコを発足させ、総工費30億ドル(およそ3000億円)でバンテン州チレゴンに製鉄所を建設。クラカタウ30%、ポスコ70%の出資で建設されることになるこの施設は、1年間におよそ300万トン、1日当たり9000トンもの鉄鋼を建設するという、まさにインドネシアの未来を担う一大プロジェクトの中心となるものである。そして、製鉄所の稼動を見越して、インドネシアは徐々に輸出に回す鉄鉱石を国内にまわし、関係機関との取引を縮小させ、さらには新たに鉄鋼の輸出先を国をあげて開拓。数年先の輸出スケジュールを埋め、世界中の鉄製品の部品として使われるように手配し、そういったもろもろの準備を整えた上で、製鉄所は2013年12月23日に完成。即座にインドネシア初の国産の鉄鋼が生産されていく。

2日後に緊急停止

その間、本来であれば各国に納入されるはずであった鋼鉄の注文は全てキャンセルされ、部品として使われるはずだった製品が軒並み生産をストップせざるをえない状況になり、その結果、莫大な違約金がクラカタウポスコとその親会社2社に課せられることになる。けれども、施設の一部は損傷したものの、施設自体はしっかりと残っているため、本来であれば原因の調査および破損した箇所の修理、そして何よりも同じ失敗を繰り返さないような厳重なチェックを経て、稼動が再開されるはずだった。本来であれば。本当に、そうなると誰もが思っていた。

なぜだか、修理する中で製鉄所が爆発。しかも、2回

その結果、韓国経済も爆発することが確定。まず、当たり前の話ながら、ただでさえひどい状況だったクラカタウポスコに対する違約金が、今度は賠償金と名を変えて天文学的数字にまで跳ね上がることは間違いなく、その親会社であるポスコもまた、桁外れの金額が課せられることになる。これは、韓国を代表する国家的な製鉄会社が、ぶっとぶ、自壊、もしくは轟沈、正確に言うと破産することも不可避であるほどのえっぐい金額であり、その結果、韓国の国内で行われている製鉄事業もまた見事にふっとぶところまでが実に分かりやすく筋道だって証明できる。無論、全責任をインドネシア側に押し付けて逃走することも可能であるけれども、国家を代表する製鉄会社が国際的な信用を失ってまで賠償金の支払いから逃れたところで、株主と世界中の人間の目からは逃れることができない上、逃走に成功した直後に、全世界、特に経済の勃興著しい東南アジアで韓国製品が売れなくなるという話に直結する。

そして、その賠償金というものが、製鉄所の再建設のために必要な30億ドルだけだったらばまだしも、数年先にまでおよぶ鉄鋼の輸出にかかるキャンセル料および支払い済みの代金の返却分、さらには、インドネシアの鉄鉱石輸出の縮小による被害にまで及ぶため、分かっている部分だけピックアップしても、目も当てられない話になる。

とりあえず、その分かっている部分である1年間に生産されるはずだったおよそ300万トンの鉄鋼という点を説明すると、数年先のスケジュールという話をおよそ3年少々と換算し、それら全てが同じ金額で輸出することが確約されていたとして、分かりやすく1000万トンの鉄鋼というものが、輸出できなかったと仮定する。この数字がいかにすごいかというと、鉄鋼1トンあたりおよそ10万円という記事がインターネットに掲載されていることからも分かるとおり、とりあえず3年少々の鉄鋼の分だけで1兆円もの損害が出ていることになり、さらに、それらの原料である鉄鉱石および燃料として使用される石炭についても、やはりしっかりとしたスケジュールに則って買われ運ばれ貯蓄されることになっていたため、それら全てにキャンセル料やら違約金、場合によっては賠償金が発生することを鑑みれば、韓国の一企業にとってもインドネシア全体の関連企業にとっても天文学とかいうレベルでは済まされない話になる。

ということはつまり、韓国の国家予算が1年におよそ20兆円強であることを考えると、人口5000万人の韓国の税が5%ほど増税しなければならないほどの賠償金が課せられることになり、つまるところ、韓国政府は増税してポスコを助けるか、それとも、韓国の製鉄業をつぶすかの2択を迫られることになる。無論、生産される鉄鋼としての話であり、インドネシア全体の産業に関わる被害額は、それを軽く凌駕する。

もちろん、保険という話もある。はずである。しかし、それは1度目の緊急停止にのみ発動される話であり、2回目の大爆発については、どう考えても保険会社のほうが支払いを拒否する事案である。なんせ、まともな調査も行われない中で無理やりに修理が行われ、結果、大爆発×2というのでは、いくらなんでも保険料をせしめようもらおうと考えるほうがおかしいわけで、むしろ詐欺や敵対国によるスパイ行為を疑うレベルである。けれど、目撃者および関係者の話では、そういったことはまったくなく、単に急いで修理をする中で起こった大爆発という、どうしようもない話だったりする。

結局、どこをどうあがいても、インドネシア経済が大打撃を受けることは間違いなく、その余波で韓国経済もまた致命的なダメージを負うことになる。そらあ、日本のマスコミも韓国のマスコミも動かないわな。動けないわな。けれど、製鉄業に詳しい人間も参加する日本のインターネットでは、今回の事故についておおよその被害とそれに伴う混乱についても軒並み把握しており、さらに、世界中の経済動向を伝えるニュースですら、インドネシア経済に大きく関わる今回の大爆発を伝えないという事態から、今回の事故はIMFの情報を小出しにするような経済状況の韓国を本気でぶっつぶせるほどの大事故であると認定。今回の事件は、アメリカEUといった経済的に混乱を嫌う連中が情報の拡散を押しとどめているとまで推理。まったくもってひでえ話である。

まぁ、事実だろうけれども。

終わりが見えてきたのではなく、すでに終わっていた[編集]

5月7日、アメリカ財務省は韓国政府に対し、為替相場の違法な操作及び、IMFのストレステストの報告書の公表を韓国が拒否したことについて厳重な抗議を行う。つまるところ、上記の様々な経済的に終わっているという情報の最新版がもうすぐ明らかになる。もちろん、アメリカ政府にたてついて最後まで公表を拒んでもいいんだけれども、結局のところ、経済で死ぬか外交で死ぬかの違いでしかない。

それに加え、4月19日に発生したセウォル号沈没事故の余波により、韓国の国民が自分の国のレベルの低さをついに自覚し、高校生からその下の世代におっそろしいまでの国への不信感がばら撒かれる。幸い、その規模はまだパク・クネ政権に対する不信で収まっているいるものの、この問題についてはいずれは竹島問題を代表する日本に対する様々な外交圧力についても、国に対する不信感から独自の力で真実を知ってしまう世代が出来上がったことを意味しており、日本における団塊の世代とその下のインターネット世代などとは比べ物にならない世代闘争が始まろうとしている。

面白いので黙ってみている

結局のところ、2013年10月に勃発した竹島戦争は、韓国経済の生命維持装置たる日本の資金をことごとく打ち切ったことで、韓国が干からびていくのを待つ段階に突入。無論、途中で腐ってゾンビになる可能性も高いのだけれども、いつまでもどこまでもパク・クネ政権を維持させることで、米軍撤退と平昌オリンピックが開催不可能になるまで、世界は韓国を放置し続ける可能性が高い。

って、可能性どころの騒ぎではない。どうやって韓国を助けることができるか、少なくとも、日本でもアメリカでも、絶対に不可能なところにまで韓国経済は突入している。そして、誰も、それを、止めない。

竹島への軍派遣再び[編集]

6月20日、韓国は急遽竹島周辺に海軍を派遣、おもっくそ日本の領海の中で射撃訓練を行う。これは、同日に行われた従軍慰安婦問題の発端となったいわゆる河野談話が、実はまったくと言っていいほど信用できないものであったということを、日本国の公式的な見解として発表することにささやかな抵抗を示したにすぎない。もちろん、普通の国であればとんでもない問題であるものの、いかんせん、すでに常識とは無縁の韓国の話であるからして、まったくもって日本政府も国民もスルー、自衛隊も淡々と受け流している。そして、見事にその裏の裏まで暴露された河野談話について簡単に説明すると、詐欺。韓国政府と一部日本人による詐欺であったことが、改めて、実証される。

なお、とっくの昔にインターネットでは各種検証の上で詐欺であるということが結論付けられていたけれども。

つまり、韓国政府によって提出された従軍慰安婦とされる人々の証言が、実は裏づけがまったく取れていないものだった上、証言者達の姓名も年齢も証言内容もまったく不適合不適格であり、おおよそ、国家間で問題を解決するための談話としてはなっていないものだったにも関わらず、なぜだか、この談話を基にして韓国が20年以上にわたって日本政府を攻撃。日本への人道的非難は言うに及ばず、従軍慰安婦に対して補償をすべきと言い続ける。けれども、実は最初の談話を発表した段階で1人あたり500万円もの額を支給していたことが判明、そのことをなぜだか黙っていた韓国政府。

そして、日韓双方で今後従軍慰安婦について問題視しないために出した談話だというのに、あっという間に韓国側から破られた上、世界中で告げ口外交された件を、日本政府が公式に世界中に向けて、内実ばらした結果、なぜだか韓国軍が日本の領海内で軍事訓練を行うことになる。分かりやすい話である。

ちなみに、河野談話の検証については、韓国側が要請したものであり、いざ日本が検証しようとしたところ、韓国側がを押し留めようとするのだから、まぁ、ぐっだぐだである。なんにせよ、今回の河野談話の検証の結果、韓国が日本に対して行った数々の圧力が全て台無しになったほか、人道的な非難についても軒並み自分達へカウンターとなって帰ってくることが確定。そもそも、世界中に売春婦を送り込んでいる国が慰安婦問題を世界に訴え続けたところでこうなることが分かっていたというのが大方の感想である。

改めて、満鉄小唄が身に沁みる。

関連項目[編集]