自殺スイッチ

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
移動先: 案内検索

自殺スイッチ(じさつ - )とは、“自己判断及び自己責任による自身の生命放棄行為に関する法律”(通称自殺法)、又はそれに基づく法律行為、及びその実質的行為、その際に使用される器具のことである。この法律に基づく自殺行為の際に使われる器具がスイッチの形をしているため、自殺法と一緒に自殺スイッチと呼称されている。

自殺法は、一向に減る気配の無い自殺件数を重く見た世論によって議論がなされた「死ぬ権利」の実現と、死ぬ権利実現のために死亡する際の自殺者の苦痛を皆無にする人道的配慮、自殺を法律行為として整理するために制定された法律である。

一般的な自殺スイッチ

概要[編集]

事前に一定の手続きをし、後述するすべての条件を満たしていれば自殺スイッチと自殺スイッチの使用コードが与えられ、その自殺スイッチを押すと苦痛を感じることなく一瞬で脳死することができる。

自殺スイッチの脳死メカニズムは国家機密となっているが、一説によればソニータイマーの技術が使われているらしい[要出典]。また、一時の感情や躁鬱による誤自殺や、遺族又は関係者の損害を防ぐ公共の福祉のために様々な条件が設けられている。

使用許可が下りる条件[編集]

  • 満20歳以上であること。
  • 学生でないこと。
  • 心神耗弱ではないこと。
  • 自殺志願申請してから2年以上が経過していること。
  • 借金やローンが無いこと。
  • 生命保険に加入していないこと。(既に満期を迎えており、保険会社に保険料を十分搾取されていると判断される場合には許可が下りる場合がある。)
  • 死亡後の身体をすべて臓器提供することに同意すること。
  • 有職者の場合は自殺実行前に、自殺申請時の年収から割り出した生涯納税額を納めること。(これは国が将来被る税収減の損害に対する補償である。)
  • 友人、または仕事の同僚、近親者の自殺同意書を三つ以上得ること。
  • 配偶者や子、親がいないこと。(配偶者と親の場合のみ、遺族の収入や介護の面での問題がクリアーされ、同意が得られれば許可が下りる場合もある。また、すべての子が成人して正規労働者(自宅警備員は除く)となっており、かつ子が当事者から得る金銭的利益がほとんど消滅している場合にも許可が下りる場合がある。)

自殺までの流れ[編集]

まず最寄の役所に自殺申請をする。

受理された後に国による身辺調査(この調査には通常半年以上かかる)が始まり、2年の再考期間と有職者の場合の生涯納税額の納税以外の条件をクリアーしていると判断された場合には、仮自殺許可が下りる。(まだ本許可ではない。)

仮自殺許可が下りた時点で広報等に自殺志願者として住所と氏名が掲載される。これは自殺志願者の知り合いが説得する機会をなくさないようにするためである。 申請から2年経過し、有職者の場合は生涯納税額を納めた時点で自殺本許可が下りる。このことは広報等にも掲載される。

この時点で基本的に最寄の指定病院で自殺スイッチを用いた自殺が可能となるが、自殺後の臓器移植の面から見て、2年の再考期間中の身体検査の結果や移植先の患者の体調や病状により遠く離れた別の県の病院や日程を指定されることもある。

志願者は本許可が下りたら、電気ガス水道携帯電話、アパート等の契約を解除しなければならない。もし自殺当日までに解除しなかった場合には本許可が一時凍結される。

指定病院に着き法務官から本人であると確認されると自殺スイッチ本体と許可コードを渡される。

その後、病院側が指定した病室で医師立会いの下、自殺スイッチを使用する。

医師によって死亡が確認された時点で一連の自殺行為は終了となり、簡単な遺品の整理が行われる。その後に死亡後に知り合い等が心配して捜索願を出したりしないよう、広報に改めて住所、氏名と死亡時間が一定期間掲載される。

場合によっては死亡確認後すぐに臓器移植が開始される。

闇自殺の氾濫[編集]

自殺スイッチによる自殺は厳しい条件をクリアーしなければならないため、条件をクリアーできない者たちの間で違法な自殺(闇自殺)が流行、問題化している。

事前の申請が無く自殺スイッチを用いない自殺はすべて違法であり、特に他人を巻き込んで自殺した場合には犯罪となり、無期もしくは5年以上の懲役又は死刑に処せられるため留意されたい。

関連項目[編集]