UnNews:マンナンライフ蒟蒻ゼリー発売中止により北関東の軍事情勢悪化

出典: へっぽこ実験ウィキ『八百科事典(アンサイクロペディア)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

【教導通信 平成20年10月11日14時30分配信】

2008年10月8日のマンナンライフ製蒟蒻ゼリー発売中止により北関東の軍事情勢が今後悪化し、最悪の場合は東京都と北関東諸県が戦争になる恐れがあると軍事評論家から指摘が集まっている。

これは兵庫県での幼児が蒟蒻ゼリーを食べて死亡した事例を受けて、野田消費者相や農林水産省が自主回収やゼリーの形状の変更などの自発的な検討を要請し、それを受けたマンナンライフは改善が早期には難しいとして蒟蒻ゼリーの製造中止を決めたものである。表向きにはこのように伝えられているが群馬県関係者からは「これは群馬県の蒟蒻産業を潰すための策略だ」「東京もんのおこんじょ(意地悪)にはもう堪忍できねえだっぺ!」「汚いなさすが東京汚いあまりにも卑怯すぐるでしょう」と憤りを見せている。

「もともと東京都には代表的な名物があまりなく、それをねたんだ東京都が国の農林水産省や消費者省と組んで群馬県の産業つぶしを仕掛けた」というのが群馬県側の主張であるが、これに対して石原東京都知事は「東京にも名産・農産物ぐらいある」「誰が蒟蒻なんか羨ましがるか!(この発言は群馬県側の住民感情を逆なでする結果となった)」とし、との関係を否定した。しかし自分たちの誇りである蒟蒻の面目を潰された群馬県側は「東京都討つべし」として予備役の県民召集など不穏な動きを見せており、民衆の暴徒化も懸念される一触即発の情勢となっているため、東京都は群馬県への渡航を控えるよう安全情報を出すにいたっている。

周辺諸県でも今回の一件は波紋を呼んでいるようだ。中でも栃木県茨城県は群馬県への同情と「次は自分たちのしもつかれや宇都宮餃子水戸納豆などが危険な食品として標的にされるのではないか?」との恐れから群馬県と歩調を共にする方針を取っており、北関東雄県連合を組むなど東京都との軍事的な対立につながる動きを見せている。これに対し東京都ではマックスコーヒーの全国展開などで諸県民を慰撫し、これら諸県の連衡策を合従策で切り崩しにかかるなど対策を講じている。一方埼玉県はこれら諸県の動きを批判し、東京側の陣営に就く方針を打ち出している。関係者は「清酒の力士や十万石饅頭東京駅での販売許可を餌に東京が陣営に引き込んだのでは?」との見方を示した。関東南部の千葉県神奈川県はこれらの動きに対し沈黙を守っているが、これらの県もピーナッツやシュウマイなどの幼児が食べると死亡するかもしれない名産品を擁することから今後の動向に目が離せない。現在ではこれら二県は東京都と緊密な関係にあるが、どちらも実力のある県だけに「東京に取って代わるチャンス」「少なくとも発言力は高められるだろう」(ちば関係者筋)と狙われる可能性は極めて高いといえる。

今回の騒動に対して関東平野の軍事情勢に16世紀以前から詳しい山梨県は「東京都は方広寺鐘銘事件を見てもわかるように言いがかりをつけて攻撃し精力を拡大した都道府県なだけに北関東諸県の信用を得ることが難しく、交渉次第では関東地方が戦国時代に逆戻りする公算が大きい」「また今回の件は群馬県にとってはハルノートを突きつけられたに等しいものがある。マンナンライフ側の高度な政治的判断により蒟蒻ゼリーは販売中止になったが、一度恫喝の味をしめた東京都は、次は『蒟蒻』そのものの販売中止を要求してくるだろう」「今回の騒ぎは東京都の優位性を狙う他地方の雄、すなわち名古屋大阪仙台などの陰謀の可能性もあり、東京都は慎重な判断を下すべき」「ほうとうは安全づら」と慎重な意見を寄せている。


UnNews Logo Potato.png この記事は、バ科ニュースだと主張されています。
でも、私達は気にしませんし、あなたも気にする必要はありません
それとも、あなたはラジオ局か何かの関係者ですか?

最新 | 社会 | 国際 | 経済 | 政治 | 文化・スポーツ | 科学・暮らし・インターネット | おまかせ表示 | メインページ